当社及び海外子会社の工事採算性悪化
FY2022-Q3に初出。13回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2026対処有価証券報告書
「完成工事高が増加したことに加え、建設コストに対する客先の理解が進む市場環境において、生産性の向上や原価低減努力の結果などによる。」
前年度まで記載されていた工事採算性悪化とは異なり、生産性向上・原価低減努力等が完成工事総利益の増加要因となった。 - 2026-04-27実績引用決算
「完成工事高及び各利益とも、前期実績を上回りました。また、2026年１月29日に発表した通期連結業績予想に対して、すべて上回る結果となりました。」
完成工事高と各利益が前期および通期業績予想を上回った実績を示している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「完成工事高が増加し、完成工事総利益率についても6.5ポイント上昇したことによる。」
良好な市場環境、採算性の向上および生産性向上への努力により、完成工事総利益率が前年同期比6.5ポイント上昇した。 - FY2025対処有価証券報告書
「完成工事高が増加したことに加え、採算性の向上、及び原価低減努力の結果などによる。」
前年度まで記載されていた工事採算性悪化に対し、当年度は採算性の向上と原価低減努力が完成工事総利益の増加要因となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「完成工事高が増加し、完成工事総利益率についても工事採算性の向上により0.8ポイント上昇したことによる。」
工事採算性の向上により完成工事総利益率が前年同期比0.8ポイント上昇し、完成工事総利益が増加した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「完成工事高が増加し、完成工事総利益率についても工事採算性の向上により0.6ポイント上昇したことによる。」
前年度まで記載されていた工事採算性の低下とは異なり、当第2四半期累計期間は工事採算性の向上により完成工事総利益率が0.6ポイント上昇した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「完成工事高は減少したものの、工事採算性の向上により完成工事総利益率が1.1ポイント上昇した結果、完成工事総利益は増加した。」
前年度まで記載されていた工事採算性の低下とは異なり、当第1四半期は工事採算性の向上により完成工事総利益率が1.1ポイント上昇した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「完成工事総利益率は低下したが、完成工事高が増加したことによる。」
完成工事高は増加した一方、完成工事総利益率の低下が続いたことを通期でも記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「完成工事高は増加したものの、工事採算性の低下により完成工事総利益率が2.2ポイント下落した結果、完成工事総利益は減少した。」
工事採算性の低下が続き、完成工事高が前年同期比7.3％増加した一方、完成工事総利益率は2.2ポイント下落し、完成工事総利益は7.1％減少した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「完成工事高は増加したものの、工事採算性の低下により完成工事総利益率が2.2ポイント下落した結果、完成工事総利益は減少した。」
工事採算性の低下が続き、完成工事高が前年同期比5.7％増加した一方、完成工事総利益率は2.2ポイント下落し、完成工事総利益は8.7％減少した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「完成工事高は増加したものの、工事採算性の低下により完成工事総利益率が2.5ポイント下落した結果、完成工事総利益は減少した。」
工事採算性の低下が実際の業績要因として記載され、完成工事総利益率は前年同期比2.5ポイント下落した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する当期純利益は、海外子会社の財務状況悪化に伴うのれん等の減損損失計上などにより、前連結会計年度に比べ59億８千９百万円減少し、263億６千６百万円（前期比18.5％減）となった。」
海外子会社の財務状況悪化がのれん等の減損損失として実際に損益へ反映され、親会社株主に帰属する当期純利益の減少要因となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「完成工事高は増加したものの、当社及び海外子会社の工事採算性の悪化により、完成工事総利益率が1.1ポイント下落した結果、完成工事総利益は減少した。」
当社および海外子会社の工事採算性悪化が実際の業績要因として記載され、完成工事総利益率は前年同期比1.1ポイント下落した。