新技術開発・既存技術改良による事業領域拡大
FY2016に初出。34回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は628百万円です。これまでの研究開発の代表的な成果は次のとおりです。」
研究開発費は前年度の454百万円から628百万円へ増加した。施工ロボット、吹付プラント自動化、SGZAs、COGMA、ChemiLogiX、I・S・Dグラウチング、AI点検などの省人化・遠隔化技術を具体化し、再生原料51％使用の工法も記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、急速に変化し、多様化する社会的課題や顧客のニーズに対応するため、基礎的研究から革新的な新工法の開発、既存技術の改良改善に至るまで、幅広い分野・段階の研究開発に取り組んでいます。また、政府系研究機関、大学、民間研究機関との技術交流や共同開発を積極的に進め、オープンイノベーションを推進しています。さらに、環境問題の対策やデジタル技術の活用にも力を入れており、持続可能な社会の実現を目指します。 当連結会計年度における研究開発費は454百万円です。」
研究開発費454百万円を計上し、オープンイノベーション、環境技術、デジタル技術に加え、スロープセイバー、ショットセイバー、SGZAs、AIひび割れ調査、ジオファイバー工法、ニューレスプ工法、N.ロールコラム工法、I・S・Dグラウチング等を開発・展開している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、233百万円です。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費233百万円及び活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は527百万円であり、主な研究開発事項は次の通りです。」
研究開発費が527百万円となり、スロープセイバー、ショットセイバー、Grout Conductor・Grout Producer・JET-Track.Nav、AIによるひび割れ調査、ニューレスプ工法、Slope3D、SC-TEPドリル、ジオファイバー工法、Newスリーブ注入工法など、施工の省力化・長寿命化・環境配慮に関する開発内容を具体化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、350百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費350百万円及び活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、112百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費112百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は387百万円であり、主な研究開発事項は次の通りです。」
研究開発費387百万円を計上し、スロープセイバー、ショットセイバー、ラクットマン、SGZAs、AIによるのり面ひび割れ調査、Grout Conductor・Grout Producer、ジェスプ、SC-TEPドリル、ジオファイバー工法、ニューレスプ工法などの開発を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、310百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第３四半期累計期間の研究開発費310百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、201百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費201百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2023-Q1環境負荷低減技術の明示有価証券報告書
「事業戦略を実現するための課題として、人的資源の確保と育成、生産性の向上、法面補修技術や環境負荷低減技術の開発、海外事業の強化など新しい分野への挑戦に取り組んでおります。」
従来の法面補修技術等の開発に加え、環境負荷低減技術の開発を課題として明示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、332百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費332百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、226百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費226百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、94百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費94百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は 336 百万円であり、おもな研究開発活動は次のとおりです。 ① 自動化・省力化に関する技術」
研究開発費336百万円を計上し、スロープセイバー、ICT地盤改良、遠隔グラウト管理、AIによるひび割れ検出、N-Jet工法、EGNアンカー工法など具体的な技術開発と現場適用を進めている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、283百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費283百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、58百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費58百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は372百万円であり、おもな研究開発活動は次のとおりです。」
研究開発費は372百万円となり、Bite off工法、高精度ICT地盤改良施工管理システム、Grout Conductor、法面ICT、文化財斜面防災などの具体的な技術開発・現場適用を記載している。法面ICTでは従来手法比で4割程度の効率化、ジオファイバー工法では3,500件以上の施工実績も示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、276百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費276百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、174百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費174百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「建設業界では、人材の確保やその育成、「働き方改革の実現」と「業績確保」の両立に加え、それらの解決にもつながる情報通信技術（ICT）等を活用した施工の自動化・省人化の推進など様々な課題があります。 当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、60百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、研究開発費60百万円を計上している。ICTを活用した施工の自動化・省人化も課題解決につながる手段として明示されているが、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は241百万円であり、おもな研究開発活動は次のとおりです。 ① 国内初の既設アンカー鋼線切断除去工法「Bite off工法」 ② 3次元モデルの活用による地盤改良の見える化「Grout Conductor」 ③ のり面3次元モデルの活用による生産性向上」
研究開発費241百万円を計上し、既設アンカー更新、地盤改良の自動制御・施工データの見える化、ドローンによるのり面3次元モデルなど、新たな技術開発の具体的内容を記載している。ジオファイバー工法についても施工実績3,400件以上、文化財・史跡等120件以上への採用を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、169百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費169百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、92百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費92百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、30百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期の研究開発費30百万円と活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「その結果、コンクリート構造物の変状レベルに対応した対策工法のラインナップおよび施工フローを確立しました。これらの、のり面のコンクリート構造物の予防保全技術を「Frame Doctor」と呼び」
研究開発費169百万円を計上し、Frame Doctorの工法ラインナップ・施工フロー確立、ジオファイバー工法の施工実績3,300件超、注入・維持補修技術の自動化・省力化など具体的な技術進展を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、146百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費146百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、92百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費92百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、49百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続しており、当第1四半期の研究開発費49百万円と活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「地盤改良技術、のり面の維持補修技術、環境防災技術を中心とした、社会資本の維持管理・更新やICT活用による建設生産性向上に資する技術開発を推進し、社会の喫緊の課題に対応しています。」
研究開発費は201百万円となり、社会資本の維持管理・更新に加えてICT活用による建設生産性向上を技術開発の対象として明示した。ジオファイバー工法の施工実績3,200件以上、NETIS準推奨技術選定、各種工法の改良・共同開発など具体的な展開も記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、109百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費109百万円と活動状況に重要な変更がないことを示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、59百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当四半期の研究開発費59百万円と、活動状況に重要な変更がないことを示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、社会を取り巻く環境の変化と顧客ニーズに迅速に対応し、新技術の開発推進、既存技術の改良改善を進め、事業領域の拡大を目指します。また、自社技術だけでなく、外部リソースも積極的に活用し、効率的な技術開発に努めています。なお、当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は188百万円で、液状化対策などの地盤改良工法、のり面の補修補強技術など、社会の喫急の課題である社会資本の老朽化や防災・減災への対応技術を新規開発し、市場に投入しています。」
地盤改良、維持補修、環境防災、機械掘削の各技術を開発・改良しており、L－スピンコラム工法、WinBLADE工法、Newスリーブ注入工法、ニューレスプ工法、ジオファイバー工法、Licos、EinBandドリル、SSBなどを挙げている。ジオファイバー工法については3,000件以上の施工実績も記載している。