大成温調（1904）・施策再定義
ESGに注力した経営体制の構築
FY2023-Q2に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
6記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ経営における重要課題管理と取締役会監督体制873社が書いているテーマ・逆風0社・追い風886社
大成温調がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの892件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「取締役会にてサステナビリティ推進の監督責任を担い、経営会議並びに経営戦略委員会がサステナビリティ経営を推進しております。2025年度の経営戦略委員会では、統合報告書作成、重要な経営課題に基づく施策及びKPIなどについて、全13回に渡り議論してまいりました。」
従来のESG経営推進委員会中心の体制から、取締役会の監督、経営会議・経営戦略委員会による推進、KPIを含む13回の議論という体制へ整理されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「取締役会では、経営に関する重要事項の決定及び業務執行に関する重要事項を決定し、経営会議ではESG経営推進委員会で議論された内容が付議・報告され、それに対する委員会への指示や取締役会への報告を行っております。」
ESG経営推進委員会の位置付けが、取締役会の監督、経営会議への付議・報告、全社部門長会議での共有を含むガバナンス体制として具体化され、2024年度は16回開催された。 - FY2024前進有価証券報告書
「なお、2023年度のESG経営推進委員会では「自社の取り組み拡充と開示」と、既存事業での「お客さまのESG推進支援」について、議論してまいりました。」
ESG経営推進委員会の議論内容を、社内の取り組み拡充・開示と顧客のESG推進支援に具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は、社会のサステナビリティへの貢献とＥＳＧ経営を推進するために、2022年11月に社長を委員長とするＥＳＧ経営推進委員会を設置いたしました。」「ＥＳＧ経営推進委員会は隔月で会議を開催しており」
ESGに注力した経営体制について、社長を委員長とする委員会の設置と隔月開催という運営体制が具体的に示されている。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「ESGに注力した情報発信体制の構築とともに確実に進めております。」
前回の「ESGに注力した経営体制、情報発信体制の構築」から、今回はESGに注力した情報発信体制の構築が明記され、経営体制への直接の言及はなくなっている。 - FY2023-Q2初出有価証券報告書
「また今期以降、ESGに注力した経営体制、情報発信体制の構築を進めていきます。」
今期以降の取り組みとして、ESGに注力した経営体制の構築を初めて明示している。