大成温調（1904）・施策再掲
TCFD提言への賛同と気候変動情報開示の拡充
FY2023に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
環境ビジョン・基本方針策定とTCFD賛同18社が書いているテーマ・逆風0社・追い風18社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「2023年度よりカーボンニュートラルの実現に向けた第一歩として、各拠点の電気及びガス使用量を集計し、国内事業拠点における温室効果ガス排出量（スコープ１、２）を算出し、統合報告書にて開示をしております。」
国内各拠点のScope1・2排出量を算出し、統合報告書で開示する取り組みを引き続き記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2023年度よりカーボンニュートラルの実現に向けた第一歩として、各拠点の電気及びガス使用量を集計し、国内事業拠点における温室効果ガス排出量（スコープ１、２）を算出し、統合報告書にて開示をしております。」
TCFD賛同後の気候変動情報開示が、国内各拠点のScope1・2排出量の算出と統合報告書での開示へ進展している。 - FY2024前進有価証券報告書
「これまで、自社エネルギー使用量の数値集計は本社ビルにとどまっていましたが、2023年度分よりカーボンニュートラルの実現に向けた第一歩として、各拠点の電気及びガス使用量を集計し、国内事業所における温室効果ガス排出量を算出しております。」
気候変動情報の開示拡充について、本社ビルに限定していたエネルギー使用量の集計を各拠点へ拡大し、国内事業所の温室効果ガス排出量を算出している。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社グループは、2022年11月にＴＣＦＤ(気候関連財務情報開示タスクフォース)の提言に賛同しており、気候変動に関連した情報開示の拡充に積極的に努めていきます。さらに、バリューチェーン全体での環境負荷低減活動や環境に配慮したサービスの創出に取り組み」
TCFD提言への賛同を明示し、気候変動情報の開示拡充、バリューチェーン全体の環境負荷低減、環境配慮型サービス創出を取り組みとして掲げている。