持続的成長を通じた事業基盤の強化
FY2016に初出。25回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに105社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、創業140周年にあたる2030年に向けた長期ビジョン『すべてのステークホルダーの期待に応えられる企業』に基づき、10年計画の第二期となる「中期経営計画（2024年度-2026年度）」を着実に推進しております。本計画の最終年度となる今年度も、引き続き『ステークホルダーとの連携強化による持続可能性の追求』を基本方針とし、過年度の成果と課題を踏まえつつ、持続的な成長と中長期的な企業価値向上に向けた取組を一層強化してまいります。」
2030年長期ビジョンの第二期である2024年度－2026年度計画について、最終年度もステークホルダー連携、持続可能性、企業価値向上を継続・強化するとしている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「このような事業環境のもと、創業140周年にあたる2030年に向けた長期ビジョン『すべてのステークホルダーの期待に応えられる企業』に基づき、10年計画の第二期となる「中期経営計画（2024年度-2026年度）」を着実に推進しております。本計画の２年目となる今年度も、引き続き『ステークホルダーとの連携強化による持続可能性の追求』を基本方針とし、初年度の成果と課題を踏まえつつ、持続的な成長と中長期的な企業価値向上に向けた取り組みを一層強化してまいります。」
事業基盤強化と企業価値向上の流れを、2030年長期ビジョンの第二期計画である2024年度－2026年度中期経営計画と、ステークホルダー連携・持続可能性の追求へ組み替えている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題全体について、重要な変更がないと説明している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題全体について、重要な変更がないと説明している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題全体について、重要な変更がないと説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題に重要な変更がないと説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社は創業140周年に向け「サステナビリティの追求」を基本方針とした長期ビジョンを策定し、その第１期となる「中期経営計画（2021年度－2023年度）」では「事業基盤の強化」と「ESG経営の推進」を基本戦略とし、全社一丸となって企業価値の向上に取り組んでおります。」
2021年度－2023年度の中期経営計画に基づき、事業基盤の強化、ESG経営、企業価値向上を引き続き推進している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「その第１期となる新しい「中期経営計画（2021年度－2023年度）」では、長期ビジョンをバックキャストする実施計画として、事業基盤の強化とESG経営の推進に全社一丸となって取り組み、企業価値の向上を図ってまいります。」
従来の事業基盤強化を、新たな長期ビジョンを起点とする2021年度－2023年度計画とESG経営の推進に組み替えている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
持続的成長、事業基盤強化および企業価値向上に関する課題について、重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
事業上及び財務上の課題全体について、重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
事業上及び財務上の課題全体について、重要な変更がないと説明している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
持続的成長、事業基盤強化および企業価値向上に関する対処すべき課題について、重要な変更がないと説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題全体について、重要な変更がないと説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題全体について、重要な変更がないと説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
持続的成長、事業基盤強化および企業価値向上に関する対処すべき課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
持続的成長、事業基盤強化および企業価値向上に関する対処すべき課題について、重要な変更がないと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題全体について、重要な変更がないと説明している。 - FY2018達成有価証券報告書
「当社は、平成27年度を初年度とする「中期経営計画（平成27年度－平成29年度）」を策定し全社一丸となって取り組んでまいりました。土木事業を中核とし、建築事業の収益力の強化、海外事業の収益基盤の確立により経営の安定化を図るという基本方針に沿って企業価値向上を目指してまいりました結果、計画最終年度となった平成29年度におきましては、中期計画で目標といたしました経常利益29億円を11.1％上回る32億円となりました。」
平成27年度から平成29年度までの中期経営計画が最終年度を終え、経常利益は目標29億円を11.1％上回る32億円となった。新たな2018年度－2020年度計画へ移行している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
持続的成長と事業基盤強化に関する対処すべき課題について、重要な変更がないと説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
持続的成長と事業基盤強化に関する対処すべき課題について、重要な変更がないと説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題全体について重要な変更がないとし、持続的成長と事業基盤強化に関する課題を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「本計画は、持続的な成長を通じ「更なる事業基盤の強化」を図る３ヶ年と位置づけ、最終年度であります平成29年度も計画達成に向け全社一丸となって取組むことにより、企業価値向上を目指してまいります。」
中期経営計画の最終年度においても、持続的成長、事業基盤強化、企業価値向上を目指す方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
事業上及び財務上の対処すべき課題について、重要な変更がないと説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
個別の中期計画の進捗説明はないが、対処すべき課題全体について重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成27年度を初年度とする中期経営計画（平成27年度－平成29年度）を策定し取組んでおります。本計画は、持続的な成長を通じ「更なる事業基盤の強化」を図る３ヶ年と位置づけ、計画達成に向け全社一丸となって取組むことにより、企業価値向上を目指してまいります。」
平成27年度から平成29年度までの3年間を、事業基盤強化と企業価値向上に取り組む計画期間として位置づけている。