東亜建設工業（1885）・リスク悪化
不動産・有価証券の時価下落
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
11記載
11年にわたる
4うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
有価証券・不動産等の時価変動・減損リスク87社が書いているテーマ・逆風87社・追い風0社
東亜建設工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。59社中28社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている87社のうち14社を表示しています。上の文は87社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「遊休資産については、時価の下落により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失188百万円として計上しております。」
遊休資産の時価下落による減損損失が188百万円となり、前年度の78百万円から増加した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 22 3」
第3四半期累計の減損損失は3百万円で、前年同期の22百万円から減少している。 - FY2022対処有価証券報告書
「遊休資産については、時価の下落により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失80百万円として計上しております。」
遊休資産の時価下落による減損は発生したが、減損損失額は前連結会計年度の239百万円から80百万円へ減少した。 - FY2021対処有価証券報告書
「保有する資産は時価評価等を通じてモニタリングしており、遊休不動産で将来活用の見込みがない場合は売却に向けた検討を進めるなどしております。また政策保有株式は、年に一度保有目的及び経済的合理性等を検証し、保有効果が薄れたと判断した場合は適宜売却に向けた手続きを進めております。」
資産の時価下落リスクに対し、時価評価、遊休不動産の売却検討、政策保有株式の定期検証・売却手続きという対応が明示された。 - FY2019悪化有価証券報告書
「遊休資産については、時価の下落により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（74百万円）として計上しております。」
資産の時価下落リスクが引き続き実際の減損損失として発生し、減損損失は前年度の59百万円から74百万円となった。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「遊休資産については、時価の下落により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（332百万円）として計上しております。」
資産の時価下落リスクについて、遊休資産の時価下落に伴う332百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの保有する不動産・有価証券の時価の下落により、影響を受ける可能性があります。」
保有資産の市場価値下落による損益・財務影響をリスクとしている。