新日本建設（1879）・目標前進
人材関連投資の拡充と優秀な人材の確保
FY2023に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人的資本成長基盤と継続的な賃金引上げ23社が書いているテーマ・逆風0社・追い風23社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている23社のうち14社を表示しています。上の文は23社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「なお、当事業年度において、従業員の生活基盤の安定とモチベーションの向上、労働市場での競争力強化及び定着率の向上のため、平均7.2％の賃金の引き上げ（定期昇給を含む）を実施するとともに、将来の持続的成長を担う優秀な若手人材の採用競争力を高めるため、平均5％程度の初任給の引き上げを実施いたしました。」
人材関連投資について、平均7.2％の賃金引上げと平均5％程度の初任給引上げを実施したと開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「人材育成の前提として、獲得した人材の定着率向上を目標として設定するとともに、必要なスキルを身につけさせるため、各年次、職位ごとに求められる能力・専門知識の習得を目的とした研修制度、ＯＪＴによる指導等を行っております。」
人材投資方針に社員定着率向上の目標を加え、研修・OJT・リスキルを含む具体的な育成方針を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
人材関連投資の拡充を含む優先課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
人材関連投資の拡充を含む優先課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2023初出有価証券報告書
「④ 人材関連投資の拡充 ・賃金の引き上げ及び働きやすい環境の整備による優秀な人材の確保 ・研修制度の拡充等による人材育成の強化及びマネジメント力の向上」
賃金引上げ、働きやすい環境、研修制度拡充を通じた人材確保・育成を、対処すべき課題として初めて独立して掲げている。