研究開発活動の限定的な規模と継続
FY2016-Q2に初出。32回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、商品ブランドを「日本ハウス 檜百年住宅」として再整備し、「檜・構造品質」「高断熱・高気密 ゼロエネ品質」「長期保証快適品質」をコンセプトとした商品体系へ刷新いたしました。また、2026年２月には「Hinoki Plaza埼玉」をリニューアルし、新築・リフォームの両事業における檜の魅力や暮らし方を体感できる展示施設として整備いたしました。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は3百万円であります。」
研究開発活動が商品ブランドの再整備と、2026年2月の展示施設リニューアルとして具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当中間連結会計期間の研究開発活動について、該当事項がないとの記載を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「本年度の研究開発活動の成果と致しまして、2024年８月に「檜・一室の家」「コートテラス・半屋外空間をもつ家」「フリーハンドスケッチコミュニケーションで創る家」の３作品で「2024年度キッズデザイン賞」を受賞しました。また、2024年10月に「檜・一室の家」で「2024年度グッドデザイン賞」を受賞しました。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は3百万円であります。」
研究開発活動について、3作品のキッズデザイン賞および「檜・一室の家」のグッドデザイン賞の受賞実績を開示している。 - FY2025-H1当中間連結会計期間の研究開発活動なし有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当中間連結会計期間の研究開発活動について、該当事項がないと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「本年度の主な研究開発活動と致しましては、住宅展示場デザインの強化、企画商品クレステージのデザイン一部変更及び追加、中高層木造建築に関する外部メーカーとの共同開発、WEB住宅展示場・ネットバーチャル住宅展示場などコミュニケーションツールの開発と導入がその内容です。」
クレステージ改良、中高層木造建築の共同開発、オンライン展示場の開発・導入を研究開発活動として継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「本年度の主な研究開発活動と致しましては、住宅展示場デザインの強化、企画商品クレステージのデザイン一部変更及び追加、中高層木造建築に関する外部メーカーとの共同開発、WEB住宅展示場・ネットバーチャル住宅展示場などコミュニケーションツールの開発と導入がその内容です。」
研究開発活動について、クレステージの商品改良、中高層木造建築の外部メーカーとの共同開発、オンライン展示場の開発・導入を具体的に記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第3四半期の研究開発活動について、該当事項がないとの記載を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第2四半期の研究開発活動について、該当事項がないとの記載を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第1四半期の研究開発活動について、該当事項がないとの記載を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「本年度の主な研究開発活動と致しましては、住宅展示場デザインの強化、企画商品クレステージのデザイン一部変更及び追加、CLTなどを活用した中大規模木造建築に関する外部研究機関・メーカーとの共同研究、WEB住宅展示場・ネットバーチャル住宅展示場などコミュニケーションツールの開発と導入がその内容です。」
四半期報告で該当事項なしとされていた状態から、通期ではクレステージの改良、CLTを活用した共同研究、WEB・ネット展示場の開発・導入を研究開発活動として具体化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第2四半期の研究開発活動について、該当事項がないとの記載を継続している。 - FY2022-Q1当四半期の研究開発活動なし有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第1四半期の研究開発活動について、該当事項がないと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「本年度の主な研究開発活動と致しましては、住宅展示場デザインの強化、CLTなどを活用した中大規模木造建築に関する外部研究機関・メーカーとの共同研究、WEB住宅展示場・ネットバーチャル住宅展示場などコミュニケーションツールの開発と導入がその内容です。」
研究開発活動について、CLTを活用した中大規模木造建築の共同研究やWEB・ネット展示場の開発・導入を具体的に記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第2四半期の研究開発活動について、該当事項がないとの記載を継続している。 - FY2021-Q1当四半期の研究開発活動なし有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第1四半期の研究開発活動について、該当事項がないと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「本年度の主な研究開発活動と致しましては、住宅展示場デザインの強化と共に、大型木造建築の基礎を創るべく大型パネルによる施工合理化に向け、各専門機関・メーカーと共同で研究を進めました。」
大型パネルによる施工合理化について、社内プロジェクト段階から専門機関・メーカーとの共同研究を進めた実績を記載している。研究開発費は27百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、25百万円であります。なお、この金額は外部に委託した試験費用のみであり、研究開発部門における人件費及び諸経費等は含まれておりません。また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の累計額は25百万円に更新されたが、外部委託試験費用のみであり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、24百万円であります。なお、この金額は外部に委託した試験費用のみであり、研究開発部門における人件費及び諸経費等は含まれておりません。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の金額は更新されたが、外部委託試験費用のみであり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、18百万円であります。なお、この金額は外部に委託した試験費用のみであり、研究開発部門における人件費及び諸経費等は含まれておりません。また、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は18百万円と開示されたが、外部委託試験費用のみであり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、快適住宅「館」「華」「彩」「Ｊ－ステージ」を発売しました。快適住宅とは、高断熱高気密の住宅基本性能を生かし、地域の気候に合わせて熱源のセントラルヒーティング、又は冷暖房エアコンをハウスメーカーとして初めて標準装備した商品となります。」
研究開発活動が、快適住宅シリーズの発売およびセントラルヒーティング・冷暖房エアコンの標準装備という商品化段階へ進んでいる。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、４百万円であります。なお、この金額は外部に委託した試験費用のみであり、研究開発部門における人件費及び諸経費等は含まれておりません。また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は4百万円で、外部委託試験費用のみであること、および研究開発活動に重要な変更がないことを継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、１百万円であります。なお、この金額は外部に委託した試験費用のみであり、研究開発部門における人件費及び諸経費等は含まれておりません。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は1百万円で、外部委託試験費用のみであること、および研究開発活動に重要な変更がないことを継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、１百万円であります。なお、この金額は外部に委託した試験費用のみであり、研究開発部門における人件費及び諸経費等は含まれておりません。また、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は1百万円で、外部委託試験費用のみであること、研究開発活動に重要な変更がないことを継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「大型パネルによる施工合理化に向けて社内プロジェクトを発足させ実用化に向けて動いてまいります。又、都市部に於ける木造建築受注増の為、木造２時間耐火の認定取得に向け各専門機関、メーカーと共同で研究を進めております。」
研究開発費は4百万円で、施工合理化および都市部の木造建築受注に向けた具体的なプロジェクト・共同研究を開始している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、４百万円であります。なお、この金額は外部に委託した試験費用のみであり、研究開発部門における人件費及び諸経費等は含まれておりません。また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は4百万円で、外部委託試験費用のみであること、研究開発活動に重要な変更がないことを継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、２百万円であります。なお、この金額は外部に委託した試験費用のみであり、研究開発部門における人件費及び諸経費等は含まれておりません。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は2百万円で、外部委託試験費用のみであること、研究開発活動に重要な変更がないことを継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、０百万円であります。なお、この金額は外部に委託した試験費用のみであり、研究開発部門における人件費及び諸経費等は含まれておりません。また、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は０百万円と開示され、外部委託試験費用のみであること、研究開発活動に重要な変更がないことを継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、５百万円であります。なお、この金額は外部に委託した試験費用のみであり、研究開発部門における人件費及び諸経費等は含まれておりません。また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は５百万円で、外部委託試験費用のみとしている。研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、３百万円であります。なお、この金額は外部に委託した試験費用のみであり、研究開発部門における人件費及び諸経費等は含まれておりません。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は3百万円で、外部委託試験費用のみとしている。研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、１百万円であります。なお、この金額は外部に委託した試験費用のみであり、研究開発部門における人件費及び諸経費等は含まれておりません。また、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は１百万円で、外部委託試験費用のみとしている。研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、11百万円であります。なお、この金額は外部に委託した試験費用のみであり、研究開発部門における人件費及び諸経費等は含まれておりません。また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費総額は8百万円から11百万円に増加したが、外部委託試験費用のみであり、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、８百万円であります。」「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費総額と、研究開発活動に重要な変更がないことを記載している。