日本ハウスホールディングス（1873）・施策再定義
施工体制の強化と人材育成
FY2019に初出。6回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2026。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人事制度改革と生産システム強化による生産力向上8社が書いているテーマ・逆風0社・追い風8社
日本ハウスホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026人材戦略を理念浸透・能力可視化へ体系化有価証券報告書
「当社グループは、「お客様が安心して任せられる日本一の住宅会社となる」という使命・ビジョンの実現に向け、人材を最も重要な経営資本と位置付けております。」
従来の教育訓練・組織の質向上の方針が、企業理念の浸透、マイスター制度、職種別研修、専門資格支援、営業力ナビ Skill Mapを含む人材戦略として体系化されている。 - FY2024教育訓練を組織の質向上方針へ再整理有価証券報告書
「教育と訓練により、組織の質の向上を図り、顧客満足を追求し、各企業において競合に勝てる組織を作る」
施工体制・営業組織・人材育成のテーマが、教育訓練による組織の質向上と競争力ある組織形成として再整理されている。 - FY2023人的資本・多様な人材育成へ拡張有価証券報告書
「当社グループは、人材を資本と捉え、中長期的な企業価値向上と持続可能な社会に貢献する企業として、新卒・中途、性別、学歴、国籍等にこだわらず人材の採用・配置を行うとともに、多様な人材が活躍できる環境づくりに取り組んでおります。採用後は、先輩社員が新入社員を１対１で１年間に渡り育成する「マイスター制度」、階層別・職種別の研修や、専門資格の取得支援等を通じて学習・スキル習得の機会を提供することで、社員一人一人の成長支援を行っております。」
施工体制・人材育成の施策が、人材を資本とする多様な採用・配置、1年間のマイスター制度、研修・資格取得支援を含む人的資本方針へ拡張されている。 - FY2021新計画の営業・社員生産性改革へ再整理有価証券報告書
「営業改革と社員生産性改革・営業組織構築（採用強化）と能力向上（教育・訓練）・社員一人当り完成工事高の向上」
施工体制・人材育成による生産性向上が、新計画における営業改革・社員生産性改革として再整理されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「施工体制の強化を含めた組織の構築と人材育成による生産性向上」
施工体制、組織構築、人材育成による生産性向上を成長戦略として継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「施工体制の強化を含めた組織の構築と人材育成による生産性向上」
施工体制の強化を含む組織構築と人材育成を、生産性向上の具体的な手段として初めて明示している。