矢作建設工業（1870）・リスク対処
長期化する不動産開発事業の環境変化
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2022。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
開発分譲プロジェクトの中止・延期・販売長期化リスク20社が書いているテーマ・逆風20社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022対処有価証券報告書
「当社グループでは、こうした変化が生じることに備え適宜必要に応じて開発計画を見直すなど対処しております。」
長期化する不動産開発の環境変化リスクに対し、開発計画の見直しで対応する方針を継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「事業着手後においても事業リスクや環境変化の兆候を把握することに努め、適時適切に事業計画の点検と見直しを実施することでリスクの低減を図っております。」
長期化する不動産開発の環境変化リスクに対し、計画段階の検討と着手後の点検・見直しを対応策として明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「事業期間が長期間にわたる場合があることから、事業環境に著しい変化が生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
長期にわたる不動産開発期間中の事業環境変化リスクを継続して開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業期間が長期間にわたる場合があることから、事業環境に著しい変化が生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
不動産開発の事業期間が長期化する場合、環境変化が業績に影響する可能性を開示している。