東鉄工業（1835）・目標前進
CO₂排出量の2030年削減・2050年実質ネットゼロ目標
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024。直近の記載はFY2026。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
GHG排出量（Scope1〜3）の算定・削減目標設定と再生可能エネルギー調達991社が書いているテーマ・逆風6社・追い風1048社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに85社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの1055件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「Scope1+2 2023年度 10,266 2025年度 9,361 2030年度 △42％ 2050年度 カーボンニュートラルへの挑戦／Scope3 2023年度 886,459 2025年度 622,861 2030年度 △25％ 2050年度 カーボンニュートラルへの挑戦」
Scope1+2は2023年度10,266t-CO₂から2025年度9,361t-CO₂、Scope3は886,459t-CO₂から622,861t-CO₂となり、2030年度削減目標と2050年度カーボンニュートラルへの挑戦を継続して開示した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「Scope1+2 2023年度 2030年度 2050年度 算定中 △42％ 実質ネットゼロ／Scope3 2023年度 2030年度 2050年度 算定中 △25％ 実質ネットゼロ」
従来のScope1・2の2013年度基準50％削減目標から、Scope1+2の2030年度42％削減とScope3の25％削減、2050年度実質ネットゼロへ目標体系を組み替えた。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社グループでは上記「(2)戦略」において記載した、気候変動へのシナリオ分析をもとに、2050年度のＣＯ₂排出量実質ゼロを長期目標とし、中期経営計画（2021-2024）における重点施策の実施などを通じて、事業活動におけるＣＯ₂排出削減の取組みを推進しております。 Scope1・2 基準年度・実績値 目標年度・目標削減率 2013年度 2030年度 2050年度 17.1t-CO₂/億円 △50％ 実質ネットゼロ」
気候変動への対応を、TCFDに基づく分析・開示方針から、Scope1・2の2030年度50％削減、2050年度実質ネットゼロという期限・数値付き目標へ具体化した。