土木・地盤改良・ブロックの3事業を中核とする事業構造
FY2016に初出。18回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社８社、関連会社１社で構成され、土木事業、地盤改良事業及びブロック事業を主な事業内容としている。」
従来の7子会社・1関連会社体制から、子会社8社・関連会社1社体制へ変化した。興洋建設工業株式会社が地盤改良事業の連結子会社として記載されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はない。また、主要な関係会社に異動はない。」
土木・地盤改良・ブロックを中心とする事業内容および主要な関係会社について、重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はない。また、主要な関係会社に異動はない。」
土木・地盤改良・ブロックを中心とする事業内容および主要な関係会社について、重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q1建設機械等賃貸事業の吸収分割を実施有価証券報告書
「当社は、2022年９月26日開催の取締役会決議に基づき、2023年４月１日付で当社の連結子会社である株式会社ソイルテクニカの建設機械等の賃貸事業を当社が承継する会社分割（簡易吸収分割）を実施した。」
土木・地盤改良・ブロックを中核とする事業構造のもと、ソイルテクニカの建設機械等賃貸事業を当社へ集約する組織再編を実施した。 - FY2023子会社7社・関連会社1社体制と機械賃貸事業承継有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社７社、関連会社１社で構成され、土木事業、地盤改良事業及びブロック事業を主な事業内容としている。」
愛知ベース工業グループの連結を含む7子会社・1関連会社体制を開示した。また、2023年4月1日を効力発生日として、ソイルテクニカの建設機械等賃貸事業を吸収分割により承継する計画を示した。 - FY2021-Q3愛知ベース工業グループの連結子会社化による事業構造拡大有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間において、新たに株式を取得したことに伴い、株式会社ＡＢホールディングス、愛知ベース工業株式会社、株式会社ＢＡＳＥ・ＥＣＯ及び日本土質試験センター株式会社（以下「愛知ベース工業グループ」という。）を連結子会社化している。」
従来の土木・地盤改良・ブロックを中心とする事業構造に、愛知ベース工業グループ4社を連結子会社として加えた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社5社で構成され、土木事業、地盤改良事業及びブロック事業を主な事業内容としている。」
東亜土木の吸収合併後の5子会社体制と、土木・地盤改良・ブロックを中核とする事業構造を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社の連結子会社であった東亜土木株式会社は、2018年４月１日付で当社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結の範囲から除外している。」
東亜土木の吸収合併と連結範囲からの除外を第3四半期でも確認・開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社の連結子会社であった東亜土木株式会社は、平成30年４月１日付で当社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結の範囲から除外している。」
東亜土木の吸収合併に伴う連結範囲からの除外を、第2四半期でも確認・開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社の連結子会社であった東亜土木株式会社は、平成30年４月１日付で当社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結の範囲から除外している」
東亜土木の吸収合併に伴う連結範囲からの除外を、第1四半期でも確認・開示している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「平成30年４月１日を効力発生日として、当社の完全子会社である東亜土木㈱を吸収合併している。」
土木・地盤改良・ブロックを中核とする事業構造は維持しつつ、東亜土木を吸収合併する組織変更を実施した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はない。また、主要な関係会社に異動はない。」
土木・地盤改良・ブロックを中心とする事業内容および主要関係会社に重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はない。また、主要な関係会社に異動はない。」
土木・地盤改良・ブロックを中心とする事業内容および主要関係会社に重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はない。また、主要な関係会社に異動はない。」
土木・地盤改良・ブロックを中心とする事業内容および主要関係会社に重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はない。また、主要な関係会社に異動はない。」
土木・地盤改良・ブロックを中心とする事業内容および主要関係会社に重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はない。また、主要な関係会社に異動はない。」
土木・地盤改良・ブロックを中心とする事業内容および主要関係会社に重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はない。また、主要な関係会社に異動はない。」
土木・地盤改良・ブロックを中心とする事業内容および主要関係会社に重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社6社及び関連会社2社で構成され、土木事業、地盤改良事業及びブロック事業を主な事業内容としている」
土木、地盤改良、ブロックを報告セグメントとし、子会社を含むグループ体制で事業を運営している。