研究開発活動への支出
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに52社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は212百万円でありました。」
研究開発費は前年度の194百万円から212百万円へ増加した。小径コア累計約7.3万本、MR締固め管理の複数現場適用、ICT・脱炭素・生物多様性技術などの具体的な研究開発成果も開示している。 - 2026-05-14前進決算
「研究開発費 194百万円 212百万円」
研究開発費が前年度の194百万円から212百万円へ増加している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は100百万円となりました。」
研究開発活動とその支出額を継続して開示している。具体的な研究開発成果や達成段階の記載はない。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は194百万円でありました。」
研究開発費が前年度の169百万円から194百万円へ増加した。ソフトコアリングの累計施工本数約7.0万本、ICT施工管理、MRによる締固め管理の現場適用、CO2オンサイトDACSの実用化開発など、具体的な研究開発・適用状況も開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は93百万円となりました。」
研究開発活動と当中間連結会計期間の支出額を継続して開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は169百万円でありました。調査対象となる小径コアの2023年度末の累計施工本数は建築用・土木用あわせて6.7万本となっています。」
研究開発費169百万円を計上し、ソフトコアリングの累計施工本数が6.7万本へ増加したほか、ICT、脱炭素、各種建築・土木技術の成果を開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は131百万円となりました。」
研究開発活動と第３四半期累計期間の研究開発費131百万円を継続して開示している。具体的な研究開発成果や達成段階の記載はない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は84百万円となりました。」
研究開発活動と第２四半期累計期間の支出額を継続して開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は42百万円となりました。」
研究開発活動と第１四半期累計期間の支出額を継続して開示している。具体的な研究開発成果や達成段階の記載はない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は169百万円でありました。」
研究開発費は前年度の159百万円から169百万円へ増加した。ソフトコアリングの累計施工本数が6.4万本に達し、MRを用いたコンクリート締固め管理で平面位置ごとの締固め時間管理を実証するなど、具体的な研究開発成果を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は117百万円となりました。」
研究開発活動と第３四半期累計期間の支出額を継続して開示している。具体的な研究開発成果や達成段階の記載はない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は77百万円となりました。」
研究開発活動と第２四半期累計期間の支出額を継続して開示している。具体的な研究開発成果や達成段階の記載はない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は41百万円となりました。」
研究開発活動と四半期累計の支出額を引き続き開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は159百万円でありました。また、当社の研究開発体制及び主な研究開発成果は以下のとおりであります。」
研究開発費159百万円を計上し、コンクリート品質、ICT施工、脱炭素、各種建築・土木技術の開発・適用成果を開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は115百万円となりました。」
研究開発活動と四半期累計の支出額を引き続き開示している。当四半期累計期間の研究開発費は115百万円で、具体的な研究開発成果や達成段階の記載はない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は75百万円となりました。」
研究開発活動とその支出額を引き続き開示している。当四半期累計期間の研究開発費は75百万円で、具体的な研究開発成果や達成段階の記載はない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は38百万円となりました。」
研究開発活動と四半期の支出額を引き続き開示している。当四半期の研究開発費は38百万円で、具体的な研究開発成果や達成段階の記載はない。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は153百万円でありました。また、当社の研究開発体制及び主な研究開発成果は以下のとおりであります。」
研究開発費153百万円を計上し、ソフトコアリング、ICT施工管理、柱RC梁S造混合構造、YZ補剛工法、シールド・PC橋梁施工管理、環境配慮型コンクリート等の具体的な開発・適用成果を開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は110百万円となりました。」
研究開発活動とその支出額を引き続き開示している。前年同四半期の119百万円から110百万円となっているが、当四半期に具体的な研究開発成果や達成段階の記載はない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は34百万円となりました。」
研究開発活動とその支出額を引き続き開示している。当四半期の研究開発費は34百万円で、具体的な研究開発成果や達成段階の記載はない。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は156百万円でありました。また、当社の研究開発体制及び主な研究開発成果は以下のとおりであります。」
研究開発費は前年度の170百万円から156百万円へ減少したが、ソフトコアリングの累計施工実績が約5.6万本、2019年度の活用が建築37物件・636本、土木115件・1,838本となったほか、ICT施工管理、YZ補剛工法、発破振動解析、各種充填検知技術などの適用・開発成果を開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は119百万円となりました。」
研究開発活動とその支出額を引き続き開示している。前年同期の128百万円から119百万円となっているが、当四半期に具体的な研究開発成果や達成段階の記載はない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は40百万円となりました。」
研究開発活動とその支出額を引き続き開示している。前年同四半期の39百万円から40百万円となっているが、当四半期に具体的な研究開発成果や達成段階の記載はない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は170百万円でありました。また、2018年度に、「ソフトコアリングＣ＋」の審査証明を更新するとともに技術講習会の開催など普及活動を進め、これまでに建築、土木あわせて、約5.3万本の施工実績があり、広く活用されております。」
研究開発費170百万円に加え、技術審査証明の更新、約5.3万本の施工実績、複数技術の実工事への適用を開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は128百万円となりました。」
研究開発活動とその支出額を引き続き開示している。前年同四半期の135百万円から128百万円となっているが、具体的な研究開発成果や達成段階の記載はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は79百万円となりました。」
研究開発活動とその支出額を引き続き開示している。具体的な研究開発成果や達成段階の記載はない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は39百万円となりました。」
研究開発活動とその支出額を引き続き開示している。前年同四半期の41百万円から39百万円となっているが、具体的な研究開発成果や達成段階の記載はない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は177百万円であった。また、当社の研究開発体制及び主な研究開発成果は以下のとおりである。」
研究開発費は前年度の163百万円から177百万円となり、複数の技術について開発、性能証明、実工事への採用・適用などの成果を開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は135百万円である。」
研究開発活動とその支出額を引き続き開示している。具体的な研究開発成果や達成段階の記載はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は84百万円である。」
研究開発活動とその支出額を引き続き開示している。具体的な研究開発成果や達成段階の記載はない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は41百万円である。」
研究開発活動とその支出額を引き続き開示している。前年同四半期の40百万円から41百万円となっているが、具体的な研究開発成果や達成段階の記載はない。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は163百万円であった。また、当社の研究開発体制及び主な研究開発成果は以下のとおりである。」
研究開発費163百万円に加え、柱RC梁S造混合構造の大型物流施設への適用、SEW工法22件・Eバッグ工法23件への採用、TUNNEL EYEのNETIS登録など、研究開発成果の適用・実用化を具体的に開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は123百万円である。」
研究開発費123百万円を開示している。具体的な研究開発案件や達成段階の記載はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は81百万円である。」
研究開発活動とその支出額を引き続き開示している。前回の40百万円から81百万円となっているが、具体的な研究開発案件や達成段階の記載はない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は40百万円である。」
研究開発活動について、当第１四半期連結累計期間の支出額を40百万円と記載している。