生産性向上と継続的なコストダウン
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに39社。
- FY2025前進有価証券報告書
「損益面では、相場影響によって主要原材料価格が上昇する悪化要因はありましたが、増販環境に支えられるとともに、ＤＸを活用した効率化等によるコスト低減努力と原材料価格等の販売価格への転嫁が進み、経常利益は前事業年度に比べ298百万円増の1,502百万円となり、当期純利益は同212百万円増の1,047百万円となりました。」
DXを活用した効率化、コスト低減、販売価格への転嫁を進め、原材料価格上昇要因がある中で経常利益・当期純利益が増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上原価は、前事業年度に比べ335百万円減の10,407百万円となりました。この結果、売上総利益は前事業年度に比べ42百万円減の3,373百万円となり、売上総利益率は前事業年度に比べ0.4ポイント上昇し、24.5％となりました。」
売上原価が335百万円減少し、売上高が減少する中でも売上総利益率は0.4ポイント上昇した。本文はこの改善を生産性向上・コストダウンの施策成果とは直接結び付けていない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「需要の一時的な増減に対しては、コスト・ダウンや生産性向上による利益率の確保、新たな防食対象の掘り起こし等により対処しております。」
コストダウン、生産性向上、新たな防食対象の掘り起こしを通じて利益率を確保する施策を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上原価は、外注労務費の削減等により、前事業年度に比べ124百万円減の8,515百万円となりました。この結果、売上総利益は前事業年度に比べ182百万円増の2,460百万円となり、売上総利益率は前事業年度に比べ1.5ポイント上昇し、22.4%となっております。」
外注労務費の削減等により売上原価が124百万円減少し、売上総利益率が1.5ポイント上昇した。コストダウン施策に関する測定可能な前進を示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「損益面では、体制強化に伴うコスト増や外形標準課税の負担増があったものの、一部大型工事の利益率及び原料コストの改善効果により増益となりました。経常利益は、前事業年度に比べ45百万円増の851百万円となり、当期純利益は、税率引き下げの影響もあり、同70百万円増の575百万円となりました。」
コスト増要因がある中で、大型工事の利益率および原料コストの改善効果が生じ、経常利益は前年から45百万円増加したと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、効率的な工事消化やコストダウンによる収益向上に努め、当第３四半期累計期間の経常利益は102百万円（前年同期は54百万円）となり、四半期純利益は55百万円（前年同期は23百万円）となりました。」
効率的な工事消化とコストダウンを通じた収益向上を引き続き掲げ、経常利益・四半期純利益の前年同期比改善を記載しているが、新たな施策や達成マイルストーンは示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「生産性向上、更なるコスト・ダウンの継続により、競争力と収益力の維持を図る。」
生産性向上とコストダウンを継続し、競争力・収益力を維持する施策としている。