藤田エンジニアリング（1770）・施策再定義
社会的な要請に対する取組み強化
FY2017に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ経営・ESG／マテリアリティと情報開示624社が書いているテーマ・逆風1社・追い風655社
藤田エンジニアリングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より5年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに18社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている184社のうち14社を表示しています。上の文は184社すべてから計算しています。このテーマの656件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再定義有価証券報告書
「なお、中期経営計画につきましては、(1）事業基盤の強化 (2）人材基盤の強化 (3）ESG経営の推進を基本方針としてさらなる企業価値向上に向けて取り組んでまいります。」
従来の社会的要請・ESG対応を、中期経営計画の基本方針である「ESG経営の推進」として明示的に位置付けている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「また、企業に対して高まる、環境（Environment）、社会（Social）、企業統治（Governance）の要請についても取り組みを強化し、持続可能な社会の実現に向けた社会的責任を果たしてまいります。」
社会的要請への対応を、環境・社会・企業統治を含むESGへの取組み強化として再整理している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「・社会的な要請に対する取組み強化」
社会的要請への対応強化を中期経営計画の取組みとして再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「・社会的な要請に対する取組み強化」
社会的要請への対応強化を中期経営計画の取組みとして再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「・社会的な要請に対する取組み強化」
新中期経営計画の事業基盤強化における取組みとして、社会的な要請への対応強化を明示している。