東建コーポレーション（1766）・リスク顕在化
東建多度カントリークラブ・名古屋の減損損失
FY2018に初出。7回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
7記載
9年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
不採算拠点・保有物件の減損リスク147社が書いているテーマ・逆風153社・追い風0社
東建コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。77社中43社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに60社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている147社のうち14社を表示しています。上の文は147社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「ゴルフ場施設は、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであることから、帳簿価額を回収できる見込みがないと判断し、減損損失を認識いたしました。」
東建多度カントリークラブ・名古屋のゴルフ場施設について、建物・構築物、コース勘定、地上権を合わせて4億7,900万円の減損損失を計上した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度には当社が保有する賃貸建物１件の減損損失１億２千７百万円を計上したことにより、税金等調整前当期純利益は132億９千１百万円（前期比55.5％増）となりました。」
前期に続き、当社保有の賃貸建物1件について1億2,700万円の減損損失を計上した。前期の1,554百万円から金額は縮小したが、減損リスクが再び実績化している。 - FY2022対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により減少していたゴルフ場来場者数は回復基調になったことで、その他の事業における売上高も増加し」
前期に東建多度カントリークラブ・名古屋等で減損損失を計上した後、ゴルフ場来場者数は回復基調となったと説明され、当期は減損損失の計上がなかった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響を受け東建多度カントリークラブ・名古屋における減損損失12億７千９百万円を計上したことで、税金等調整前当期純利益は152億７千４百万円となりました。」
東建多度カントリークラブ・名古屋で12億7,900万円の減損損失を計上した。注記ではゴルフ場施設に加え宿泊施設についても、将来キャッシュ・フローで帳簿価額を回収できる可能性が低いと判断している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「特別損失として東建多度カントリークラブ・名古屋における減損損失10億６千９百万円を計上したことで、税金等調整前当期純利益は192億７千１百万円となりました。」
ゴルフ場施設について営業活動から生じる損益が継続してマイナス又はマイナスとなる見込みで、回収可能性が低いと判断し、10億6,900万円の減損損失を計上した。