東建コーポレーション（1766）・リスク顕在化
固定資産減損に関する事業計画・将来キャッシュ・フロー等の見積りリスク
FY2020に初出。4回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024。直近の記載はFY2026。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損の見積り不確実性62社が書いているテーマ・逆風61社・追い風0社
東建コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。15社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている62社のうち14社を表示しています。上の文は62社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。…合 計 854」
固定資産減損の判定に関する見積りリスクについて、ゴルフ場施設及びナスラック㈱千葉シスコ工場を対象に合計8億5,400万円の減損損失計上として実績化した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度には当社が保有する賃貸建物１件の減損損失１億２千７百万円を計上したことにより、税金等調整前当期純利益は132億９千１百万円（前期比55.5％増）となりました。」
固定資産の収益性や将来キャッシュ・フロー等の前提に関係する減損リスクについて、賃貸建物1件の減損損失計上として実績化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「事業計画、市場環境、将来キャッシュ・フロー、割引率、正味売却価額等の前提条件をもとに減損の兆候の把握、減損損失の認識及び測定を実施しておりますので、これらの前提条件に変化が生じた場合、減損処理が必要となり、当社グループの業績を悪化させる可能性があります。」
事業計画、市場環境、将来キャッシュ・フロー、割引率、正味売却価額等の変化による固定資産減損リスクを引き続き重要な見積りとしている。 - FY2020初出有価証券報告書
「事業計画、市場環境、将来キャッシュ・フロー、割引率、正味売却価額等の前提条件をもとに減損の兆候の把握、減損損失の認識及び測定を実施しておりますので、これらの前提条件に変化が生じた場合、減損処理が必要となり、当社グループの業績を悪化させる可能性があります。」
固定資産減損の判定・測定に用いる事業計画、市場環境、将来キャッシュ・フロー、割引率、正味売却価額等の前提条件の変化を、業績悪化につながるリスクとして記載している。