Komori
東急建設(1720)・施策前進

省エネルギー・ZEB・ZEH等の環境共生技術

FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。

7記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017 – FY2019再定義FY2021前進FY2023 – FY20262016: 120162017: 120172018: 120182019: 120192020: 020202021: 120212022: 020222023: 120232024: 020242025: 020252026: 12026
同じテーマの他社
サステナブル建築・低炭素化技術の開発2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当社は、中大規模木造・木質建築ブランド「モクタス」の木造技術として、施工性の向上と環境配慮を両立するオリジナルの1時間耐火木造柱「モクタスWOOD」(HC(ハイブリッドカバーの略)耐火)を開発し、国土交通大臣の認定を取得しました。」

    木質建築・環境共生技術について、木造1時間耐火柱の国土交通大臣認定を取得した。燃え止まり層の重量を約40%、CO2排出量を約34%削減したと記載している。
  2. FY2023前進有価証券報告書

    「本構法を用いて作成した木造10階建て共同住宅のモデルプランが、一般社団法人日本建築センターの評定を2022年10月14日に取得しました。」

    環境負荷低減領域について、中高層木造建築構法の評定取得、モクタスWOODの1時間及び75分準耐火構造の大臣認定取得、ZEB・木質建築の推進を具体化している。
  3. FY2021再定義有価証券報告書

    「3.環境負荷低減   ・脱炭素技術・ZEB(Net Zero Energy Building)・グリーンインフラ ・木材の積極利用技術」

    従来の省エネルギー・ZEB中心の環境共生技術を、脱炭素、グリーンインフラ、木材利用を含む環境負荷低減の研究開発領域として再構成している。
  4. FY2019前進有価証券報告書

    「築25年を経過した自社技術研究所をZEB(Zero Energy Building)化する改修工事が2018年5月に完成しました。」「国内トップレベルの73%のエネルギー削減を実現し、2017年度にはBELS(建築物省エネルギー性能表示制度)において「ZEB Ready」の認証を取得しました。」

    技術研究所のZEB改修が完成し、基準比73%のエネルギー削減とZEB Ready認証取得を記載している。
  5. FY2018前進有価証券報告書

    「今回の技術研究所管理研究棟のZEB化改修によって、一次消費エネルギーは基準オフィスビルに比べて40%程度になり、BELS(建築物省エネルギー性能表示制度)において「ZEB Ready」の認証を受けた。」

    ZEB改修に自立型水素エネルギー供給システムを導入し、一次消費エネルギーを基準オフィスビルの40%程度まで削減、ZEB Ready認証を取得した。
  6. FY2017前進有価証券報告書

    「オフィス棟の一次エネルギー削減率は、暫定目標として平成28年度は一般的なオフィスビルと比べて68%削減、平成29年度にはIoT技術導入も視野に入れ82%以上の削減を設定し、既存建物のZEB改修としてはわが国でトップレベルの削減率を目指す。」

    技術研究所オフィス棟のZEB改修に着手し、平成28年度68%、平成29年度82%以上の一次エネルギー削減目標と、BEMS、断熱・遮熱、LED、太陽光発電等の導入計画を示している。
  7. FY2016初出有価証券報告書

    「Ⅴ.環境共生 ・省エネ技術 ・ZEB(Zero Energy Building) ・ZEH(Zero Energy House)・汚染対策技術」

    基盤技術分野の環境共生領域として、省エネ、ZEB、ZEH、汚染対策を挙げている。
一緒に動いた変遷

「受注時採算・施工効率化による利益生産性の改善」は、この変遷が動いた7回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

443333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1受注時採算・施工効率化による利益生産性の改善4回
  3. 2技術優位性・コスト優位性のある開発技術の早期実用化4回
  4. 3「Shinka×ICT」による企業価値向上3回
  5. 4渋谷再開発を含む大型建設工事の確実な施工3回
  6. 5人材の総戦力化に向けた人事制度・人材戦略・働き方改革3回
  7. 6長期大型不動産開発事業の収支悪化3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東急建設の次の決算発表は2026-11-09の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。