技術優位性・コスト優位性のある開発技術の早期実用化
FY2016に初出。26回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は768百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費768百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は249百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費249百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は、関東宇部コンクリート工業㈱「溝の口工場」と共同で、電気炉酸化スラグ細骨材を用いた環境配慮型コンクリート「Ｅ－ＰＥＣ」でＪＩＳ認証を取得しました。」
研究開発費1,177百万円を計上し、E-PＥCのJIS認証取得、多量湧水対応注入技術の特許取得、杭施工管理装置やエネルギーシミュレーションツールの開発など、開発技術の認証取得・実用化段階を更新している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は234百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費234百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、実大試験体の加熱試験によって、「木被覆木製柱」（特許出願中）の国土交通大臣認定（１時間準耐火構造）を取得しました。」「ＰＰＣａボックスカルバート」が、（一財）先端建設技術センターより先端建設技術・技術審査証明を取得しました。」「従来の現場打ちと比較し、内空7.0ｍ・内高5.2ｍ・延長10ｍ のボックスカルバートの場合、約35％の工期短縮が可能となりました。」「当社施工のトンネル掘削工事現場に試験適用しました。」「本工法では、材料の製造に起因して発生するＣＯ２を70％以上削減しつつ、他産業から排出される副産物を90％（重量比）以上再利用した」「点検作業の人員が最大４割削減、帳票作成などの内業時間が18.5％削減可能であることを確認いたしました。」「2022年度に建設現場にて実証実験を行い、検査業務時間の60％削減と2023年度からの本格運用を目指します。」
研究開発費1,308百万円を計上し、木質柱の大臣認定、PPCa工法の技術審査証明、環境負荷低減材の初適用、トンネル点検システムの現場試行、配筋検査システムの実証計画など、複数の開発技術で認証取得・現場適用・効果確認の進展を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は788百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費788百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は250百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費250百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「現在、石坂産業㈱のプラントにおいてロボット２台体制での実用化を開始しており、実際のラインで得られたデータをもとに改良を重ね、引き続き開発を進めてまいります。」
研究開発費1,039百万円を計上し、廃棄物選別ロボットの実用化開始、配筋チェック機能の現場試行、環境配慮型コンクリートの性能証明取得など、複数の実用化・導入段階を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は740百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費740百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は428百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費428百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は208百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費208百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は701百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費701百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は464百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費464百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は221百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費221百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社と㈱テノックスは、深層混合処理工法による地盤改良工事を対象に施工位置と施工機械の攪拌混合回数や固化材添加量等の施工情報をリアルタイムに一元管理できるシステムを共同開発し、当社施工現場に導入しました。」
研究開発費は1,084百万円となり、地盤改良リアルタイム施工管理システムの現場導入、制震構造システムの性能実証、RECT-HOLEの6物件への適用など、開発技術の実用化・導入実績を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は694百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費694百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は206百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費206百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は、掘削土砂処理の効率化を実現する「掘削土砂定量供給装置」を開発し、当社施工の「渋谷駅南街区プロジェクト（渋谷ストリーム）新築工事」に導入し、工期短縮を実現した。」
研究開発費971百万円を計上し、掘削土砂定量供給装置の現場導入・工期短縮、4D-Doctorの複数建物への導入、大開孔基礎梁工法等の性能証明取得など、開発技術の実用化実績を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は605百万円であった。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費605百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は388百万円であった。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費388百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は187百万円であった。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費187百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「本工法は、既に実工事で採用され、平成29年３月までに柱148本を施工した。」
研究開発費997百万円を計上し、CBパネル工法の実工事採用・柱148本施工、資機材搬入・揚重管理支援システムの7作業所採用、技術性能証明取得など、開発技術の実用化・導入実績を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は570百万円であった。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費570百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は391百万円であった。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費391百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動について重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「重点事業分野と基盤技術分野を中心に技術優位性とコスト優位性のある開発技術の早期実用化を目指した。」
研究開発の目的を受注確保と施工品質向上とし、技術・コストの両面で優位性のある技術の実用化を進めている。研究開発費は699百万円。