中期経営計画の着実な推進による持続的成長
FY2017-Q1に初出。28回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-10-01。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに29社。
- 2026-10-01前進ガバナンス
「特に人的資本とエンゲージメント・レーティングは新たな『中期経営計画2028』の ESG 目標項目です。」
中期経営計画2028について、ESG目標の実績と進捗を開示し、人財投資、エンゲージメント・レーティング、GHG排出削減、再生可能エネルギー、政策保有株式縮減などの管理指標を具体化している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「３年間の取り組みの結果、堅調な建設投資の後押しもあり、ＫＰＩのうち連結経常利益・ＲＯＥは目標を達成し、ＧＨＧ排出削減率・従業員エンゲージメントスコアも概ね目標の水準に達しました。株主還元は、総還元性向は未達となったものの、継続的に増配し総額目標は達成しました。2026年４月より開始した「中期経営計画2028」においては、策定当時の長期ビジョンで掲げた４つの価値創造（お客様価値・株主価値・環境価値・従業員価値）に「ビジネスパートナー価値の創造」を追加し、「５つの価値創造に向けて～魅力的な企業であり続ける～」を基本方針と定めて各種施策を展開します。」
中期経営計画2025の最終年度について、連結経常利益・ROEは達成、総還元性向は未達だが総額目標は達成したと整理している。そのうえで、中期経営計画2028へ移行し、5つの価値創造、事業戦略の深化、経営基盤の強化、2029年3月期の連結経常利益365億円等を掲げている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、変化が激しく先行き不透明な今の時代において持続的な成長を実現していくため、長期ビジョン「安藤ハザマVISION2030」に掲げる４つの価値（お客様価値・株主価値・環境価値・従業員価値）の創造に向け、「企業価値向上」と「会社の魅力向上」を基本方針に掲げた「中期経営計画2025」を2023年５月に策定し、経営課題（事業強化・人的資本の価値向上・ＥＳＧ経営の推進）に対して各種施策を推進しています。」
中期経営計画2025の2年目として、建設事業の自動化・省人化、BIM・CIMによる生産プロセス改革、系統用蓄電池、中規模複合ビル、低炭素型セメント、CARBON POOLコンクリート、人財投資、SBT再認証等の施策を進めた。2025年3月期実績は連結経常利益340億円、ROE16.3％で計画最終期目標を上回った一方、総還元性向42.4％、従業員エンゲージメントスコア77％はそれぞれ目標70％以上、80％以上を下回っている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当該状況を受け、当社は、変化が激しく先行き不透明な今の時代においては、今後も起こり得る想定外の困難を克服し、持続的な成長を実現していくため、多様な個々の力をこれまで以上に高め集結し、さらなる組織力の強化を図っていく必要があると考えており、その実現に向け取り組むべき課題を「事業強化」「人的資本の価値向上」「ＥＳＧ経営の推進」の３点と捉え、今般「中期経営計画2025」を策定しました。」
2021年3月期～2023年3月期の中期経営計画について、経常利益・ROEは未達、総還元性向目標は達成したと整理したうえで、2024年3月期～2026年3月期を対象とする「中期経営計画2025」へ計画体系を移行している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「安藤ハザマVISION2030」および「中期経営計画（2021.3期～2023.3期）」に掲げた重点施策を確実に推進するとともに、安全管理、品質管理、コンプライアンスを徹底し、社会から信頼され、社会とともに成長する企業グループを目指してまいります。」
長期ビジョンと中期経営計画の重点施策を推進し、安全管理・品質管理・コンプライアンスを徹底する方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「本中期経営計画の進捗状況も踏まえ、資本効率の改善を加速させ、さらなる安定的かつ継続的な株主還元の充実を図るべく、本中期経営計画期間中の株主還元方針を以下のとおり拡充することにいたしました。」
中期経営計画を引き続き株主還元方針の前提としている。計画自体の変更は示されていないが、進捗状況を踏まえた還元方針の拡充が記載されている。 - FY2021計画初年度の実績と成果を開示有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルスへの感染拡大防止対策を徹底しながら、2020年２月に策定した「安藤ハザマ VISION2030」の実現に向け「中期経営計画（2021.3期～2023.3期）」に掲げた戦略的な成長投資を展開し、事業ポートフォリオの変革による環境変化に強い企業体質を構築するとともに、経営基盤の安定・強化と企業価値の向上に取り組んでいます。」
長期ビジョンと新中期経営計画の継続を示すとともに、計画初年度の成果として環境技術、ICT・AI技術、再生可能エネルギー事業化、働き方改革・健康経営などを挙げている。2023年3月期の経常利益300億円、ROE12％、総還元性向50％以上に対し、2021年3月期実績はそれぞれ258億円、12.2％、61.9％だった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「安藤ハザマVISION2030」および「中期経営計画（2021.3期～2023.3期）」に掲げた重点施策を確実に推進するとともに、安全管理、品質管理、コンプライアンスを徹底し、社会から信頼され、社会とともに成長する企業グループを目指してまいります。」
長期ビジョンと2021年3月期から2023年3月期までの中期経営計画に基づく重点施策、安全・品質管理、コンプライアンス徹底の方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「安藤ハザマVISION2030」および「中期経営計画（2021.3期～2023.3期）」に掲げた重点施策を確実に推進するとともに、安全管理、品質管理、コンプライアンスを徹底し、社会から信頼され、社会とともに成長する企業グループを目指してまいります。」
長期ビジョンと2021年3月期から2023年3月期までの中期経営計画を継続し、重点施策、安全管理、品質管理、コンプライアンスの徹底を通じて社会とともに成長する方針を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「安藤ハザマVISION2030」および「中期経営計画(2021.3期～2023.3期)」に掲げた重点施策を確実に推進するとともに、安全管理、品質管理、コンプライアンスを徹底し、社会から信頼され、社会とともに成長する企業グループを目指してまいります。」
長期ビジョンおよび2021年3月期から2023年3月期までの中期経営計画を継続し、重点施策、安全管理、品質管理、コンプライアンスの徹底を通じて社会とともに成長する方針を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、2020年２月に策定した長期ビジョン「安藤ハザマVISION2030」と、長期ビジョンの実現に向けた「中期経営計画（2021.3期～2023.3期）」の諸施策を着実に推進し、戦略的な成長投資を行うことで、本業である建設事業のさらなる強化を図るとともに、事業ポートフォリオの変革に向けて建設以外の事業の強化にも積極的に取り組んでまいります。」
長期ビジョンと2021年3月期から2023年3月期までの新中期経営計画を、建設事業の強化、建設外事業の強化、戦略的成長投資によって推進する方針を継続している。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「イノベーションの加速で新たな価値を創造」を基本方針とした長期ビジョン「安藤ハザマ VISION2030」を定めると同時に、2020年度を長期ビジョンの達成に向けた新たなスタートの年として、新「中期経営計画(2021.３期～2023.３期)」を策定しました。計画に掲げた重点施策を確実に推進するとともに、安全管理、品質管理、コンプライアンスを徹底し、社会から信頼され、社会とともに成長する企業グループを目指してまいります。」
従来の2019.3期～2021.3期計画から、長期ビジョン「安藤ハザマ VISION2030」と新中期経営計画（2021.3期～2023.3期）へ計画体系を改めた。新中期計画では2023.3期の経常利益300億円、ROE12％、総還元性向50％以上を掲げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、2018年３月に策定しました「中期経営計画(2019.3期～2021.3期)」にて「イノベーションによる成長の実現」を基本方針に掲げ、建設事業の充実・強化、収益基盤の多様化およびＥＳＧへの取組強化の各種施策を着実に進めています。」
2019.3期～2021.3期の中期経営計画と「イノベーションによる成長の実現」を基本方針とし、建設事業、収益基盤の多様化、ESGの各施策を着実に進めていると再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、2018年３月に策定しました「イノベーションによる成長の実現」を基本方針とした「中期経営計画(2019.3期～2021.3期)」を着実に推進することなどによって、社会の皆様からの期待に応え、社会と共に着実に成長し続ける会社を目指してまいります。」
2019.3期～2021.3期の中期経営計画と「イノベーションによる成長の実現」を基本方針として、計画を着実に推進し社会と共に成長する方針を継続している。 - FY2019計画初年度の実績を開示有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、2018年３月に策定しました「イノベーションによる成長の実現」を基本方針とする「中期経営計画（2019.3期～2021.3期）」の諸施策を推進し、当該事業年度におきましては、次世代型エネルギーマネジメントシステムの構築・運用を目指す「安藤ハザマ 次世代エネルギープロジェクト」に着手しました。」
中期経営計画の継続を示すとともに、計画最終期の目標と2019年3月期実績を対比している。連結売上高は目標4,800億円程度に対し3,599億円、営業利益は360億円程度に対し236億円、営業利益率は7.5％以上に対し6.6％、ROEは15％に対し7.0％となった。一方、総還元性向は目標30％以上に対し66.4％だった。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、平成30年３月に策定しました「イノベーションによる成長の実現」を基本方針とした「中期経営計画（2019.3期～2021.3期）」を着実に推進し、計画値の達成と信頼の回復に努めてまいります。」
中期経営計画の着実な推進方針を継続しつつ、今回の記載では計画値の達成に加えて、施工中火災を受けた信頼の回復を明示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、平成30年３月に策定しました「イノベーションによる成長の実現」を基本方針とした「中期経営計画（2019.3期～2021.3期）」を着実に推進することなどによって、社会の皆様からの期待に応え、社会と共に着実に成長し続ける会社を目指してまいります。」
2019.3期～2021.3期の中期経営計画と「イノベーションによる成長の実現」を基本方針として、計画を着実に推進し社会と共に成長する方針を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「前・中期経営計画では、採算性重視の取り組みなど各種施策が奏功したことに加え、外部環境の下支えもあり、営業利益は額、率ともに３期連続で計画を大きく上回り、ＲＯＥも大幅に上昇し、財務基盤の安定・強化が図られた。売上高、受注高（個別）についても、計画最終年度である当期は未達となったが、2017年３月期は、前・中期経営計画最終年度の目標数値を超えることができた。」「このような状況のもと、当社グループは「イノベーションによる成長の実現」を基本方針とする「中期経営計画（2019.3期～2021.3期）」を策定した。」
2016.3期～2018.3期の計画について、営業利益・営業利益率・ＲＯＥは計画を上回った一方、最終年度の売上高・個別受注高は未達と整理している。そのうえで、2019.3期～2021.3期の新計画を「イノベーションによる成長の実現」として策定し、売上高4,800億円程度、営業利益360億円程度、営業利益率7.5％以上、ＲＯＥ15％、総還元性向30％以上を掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はない。」
事業上・財務上の対処すべき課題について重要な変更や新たな課題はないとして、既存の中期経営計画および課題への対応を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はない。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないとして、中期経営計画を含む既存方針の継続を示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、平成27年５月に策定した「中期経営計画（2016.3期～2018.3期）」を着実に推進することで、事業環境の変化に対応しながら、持続的な成長を遂げていく。」
中期経営計画の対象期間と、その着実な推進を通じて事業環境の変化に対応し、持続的成長を目指す方針を継続している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「中期経営計画最終期（2018.3期）は、現在の事業環境を踏まえ、当初の数値計画を上方修正し、連結売上高4,080億円、営業利益311億円の達成を目指していく。」
中期経営計画を着実に推進する方針を継続しつつ、最終期の数値計画を連結売上高4,080億円、営業利益311億円へ上方修正している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、平成27年５月に策定した「中期経営計画（2016.3期～2018.3期）」を着実に推進することで、事業環境の変化に対応しながら、持続的な成長を遂げていく。」
中期経営計画の対象期間と、その着実な推進を通じて事業環境の変化に対応し、持続的成長を目指す方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況のもと、当社グループは、平成27年５月に策定した「中期経営計画（2016.3期～2018.3期）」を着実に推進することで、事業環境の変化に対応しながら、持続的な成長を遂げていく。」
中期経営計画の対象期間と、計画を着実に推進して事業環境の変化に対応し、持続的成長を目指す方針を引き続き記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、平成27年５月に策定した「中期経営計画（2016.3期～2018.3期）」を着実に推進することで、事業環境の変化に対応しながら、持続的な成長を遂げていく。」
中期経営計画の対象期間を示し、その着実な推進を通じた事業環境への対応と持続的成長を掲げている。