顧客企業へのエネルギー・ソリューション提供
FY2016に初出。27回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1省エネ事業の減収増益有価証券報告書
「省エネルギー関連事業におきましては、省エネルギー事業の推進により、顧客企業にエネルギー・ソリューション・サービスの提供を行っております。また省エネルギー関連における設備導入、企画、設計、販売、施工及びコンサルティング業務を行っております。 当中間連結会計期間における業績は、売上高253百万円（前年同期比80百万円減）、セグメント利益（営業利益）は46百万円（前年同期 セグメント利益 20百万円）となりました。」
顧客企業へのエネルギー・ソリューション提供と設備導入等の業務は継続している。売上高は前年同期比80百万円減の253百万円となった一方、セグメント利益は20百万円から46百万円へ増加した。 - FY2025省エネ関連事業の減収減益有価証券報告書
「当連結会計年度における業績は、売上高689百万円（前年同期比201百万円減）、セグメント利益（営業利益）は51百万円（前年同期 セグメント利益 92百万円）となりました。」
顧客企業への省エネルギー・ソリューション提供と設備導入等の業務は継続しているが、省エネルギー関連事業は売上高689百万円、セグメント利益51百万円となり、前年同期から減収減益となった。 - FY2025-H1省エネ関連事業の減収減益有価証券報告書
「省エネルギー関連事業におきましては、省エネルギー事業の推進により、顧客企業にエネルギー・ソリューション・サービスの提供を行っております。また省エネルギー関連における設備導入、企画、設計、販売、施工及びコンサルティング業務を行っております。 当中間連結会計期間における業績は、売上高334百万円（前年同期比138百万円減）、セグメント利益（営業利益）は20百万円（前年同期 セグメント利益 74百万円）となりました。」
顧客企業向けの省エネルギー・ソリューション提供と設備導入等の業務は継続しているが、当中間連結会計期間の売上高は334百万円、セグメント利益は20百万円となり、前年同期から減収減益となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「省エネルギー関連事業におきましては、省エネルギー事業の推進により、顧客企業にエネルギー・ソリューション・サービスの提供を行っております。また省エネルギー関連における設備導入、企画、設計、販売、施工及びコンサルティング業務を行っております。 当連結会計年度における業績は、売上高890百万円（前年同期比188百万円増）、セグメント損失（営業損失）は113百万円（前年同期 セグメント損失 246百万円）となりました。」
顧客企業向けの省エネルギー・ソリューション提供を継続し、売上高は前年同期比188百万円増の890百万円、セグメント損失は246百万円から113百万円へ縮小した。ただし、同事業はなおセグメント損失である。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における業績は、売上高653百万円（前年同期比229百万円増）、セグメント損失（営業損失）は82百万円（前年同期 セグメント損失 199百万円）となりました。」
省エネルギー関連事業の売上高は前年同期比229百万円増の653百万円となり、セグメント損失も199百万円から82百万円へ縮小した。なお、当四半期累計ではなお損失である。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「省エネルギー関連事業におきましては、省エネルギー事業の推進により、顧客企業にエネルギー・ソリューション・サービスの提供を行っております。また省エネルギー関連における設備導入、企画、設計、販売、施工及びコンサルティング業務を行っております。 当第２四半期連結累計期間における業績は、売上高473百万円（前年同期比166百万円増）、セグメント損失（営業損失）は35百万円（前年同期 セグメント損失 132百万円）となりました。」
顧客企業向けの省エネルギー・ソリューション提供を継続し、売上高は前年同期比166百万円増の473百万円、セグメント損失は132百万円から35百万円へ縮小した。ただし、同事業はなおセグメント損失である。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「省エネルギー関連事業におきましては、省エネルギー事業の推進により、顧客企業にエネルギー・ソリューション・サービスの提供を行っております。また省エネルギー関連における設備導入、企画、設計、販売、施工及びコンサルティング業務を行っております。」
顧客企業へのエネルギー・ソリューション提供と、省エネルギー設備に関する導入、企画、設計、販売、施工、コンサルティングを行う事業内容を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しており、さらに当連結会計年度より株式会社イエローキャピタルオーケストラの株式を取得し連結子会社としてリノベーション事業に進出しております。」
省エネルギー設備に関する企画・設計・販売・施工・コンサルティングをコア業務とする方針を継続し、リノベーション事業を追加した事業展開を記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております」
省エネルギー設備に関する企画、設計、販売、施工およびコンサルティングをコア業務とする事業展開を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社の主な事業の内容は省エネルギー事業の推進により、顧客企業にエネルギー・ソリューション・サービスの提供を行っております。子会社である株式会社省電舎は省エネルギー関連における設備導入、企画、設計、販売、施工及びコンサルティング業務を行っております。」
顧客企業向けに、省エネルギー設備の導入、企画、設計、販売、施工およびコンサルティングを提供する事業内容を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」
省エネルギー設備に関する企画、設計、販売、施工およびコンサルティングをコア業務とする事業展開を継続している。 - FY2022-Q1引き上げ有価証券報告書
「一方で、前期から引き続き、省エネ需要へのソリューション商材を照明から空調などへ広げるなど、積極的な営業展開を進めてきました。」
顧客企業への省エネルギー・ソリューション提供について、従来の照明中心から空調などへ商材の範囲を広げる展開を記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後、当社グループは、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工ならびにコンサルティングをコアな業務として事業展開してまいります。具体的には、メーカーとしてではなくマルチベンダーを標榜できる提案力をキーに活動できる組織作りへの切り替えを推進しており」
省エネルギー設備に関する企画・設計・販売・施工・コンサルティングをコア業務とし、メーカーではなくマルチベンダーとして提案力を軸に展開する方針を継続している。食品、流通、病院・介護施設向けの具体的な提案領域も記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」
省エネルギー設備の企画・設計・販売・施工・コンサルティングをコア業務とする事業展開を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」
再生可能エネルギー設備を含めた従来の記載から省エネルギー設備関連業務に範囲を絞ったコア事業の展開を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております」
従来の省エネルギー設備及び再生可能エネルギー設備を対象とする記載から、再生可能エネルギー設備を除き、省エネルギー設備関連業務のみをコア業務とする記載へ範囲が絞られている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「今後、当社グループは、省エネルギー設備及び再生可能エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工ならびにコンサルティングをコアな業務として事業展開してまいります。具体的には、メーカーとしてではなくマルチベンダーを標榜できる提案力をキーに活動できる組織作りへの切り替えを推進しており」
顧客企業へのエネルギー・ソリューション提供を、従来のコア業務の継続に加え、メーカーではなくマルチベンダーとしての提案力を軸にした組織・営業モデルへ具体化している。食品関連、流通、病院・介護施設など対象業界別のワンストップ提案も示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備及び再生可能エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」
省エネルギー設備および再生可能エネルギー設備に関する企画、設計、販売、施工、コンサルティングをコア業務とする事業展開を引き続き掲げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備及び再生可能エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」
省エネルギー設備・再生可能エネルギー設備に関する企画、設計、販売、施工、コンサルティングをコア業務とする事業展開を引き続き記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「引き続き、省エネルギー設備及び再生可能エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」
省エネルギー設備・再生可能エネルギー設備に関する企画、設計、販売、施工、コンサルティングをコア業務とする事業展開を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「省エネルギー関連事業につきましては、積極的に新たなクライアント獲得を行った結果、売上高は前年に比し増加しましたが、原価率の上昇や管理体制強化及び有資格者採用などによるコスト増により、前年に続き、セグメント利益はマイナスとなりました。」
新たなクライアント獲得を進め、省エネルギー関連事業の売上高は969百万円、前年同期比78.1％増となった。一方、セグメント損失は277百万円で、売上増が利益黒字化にはつながっていない。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「そこで当社および当社グループでは、商業施設や食品関連施設を中心に省エネルギー提案営業を展開致しました。」
顧客企業への省エネルギー・ソリューション提供について、商業施設や食品関連施設を中心とする提案営業へ対象を具体化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の主な事業の内容は省エネルギー事業の推進により、顧客企業にエネルギー・ソリューション・サービスの提供を行っております。」
省エネルギー事業を通じて顧客企業にエネルギー・ソリューション・サービスを提供する事業内容を継続している。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「こういった状況の変化などから、当社としては一度発表しました省エネルギー事業からの撤退を撤回し、事業のもう一つの柱として資源投入をしていく方針といたしました。」
省エネルギー事業について、従来の撤退方針を撤回し、再生可能エネルギー事業と並ぶもう一つの柱として資源投入する方針へ位置付けを変更した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の主な事業の内容は省エネルギー事業の推進により、顧客企業にエネルギー・ソリューション・サービスの提供を行っております。」
省エネルギー関連事業では、エスコ事業を中心に省エネルギー化計画の調査、設計・施工、効果検証等を行っている。