グリーンモンスター（157A）・リスク再定義
米国景気減速懸念・円高による株式市場の不安定化
FY2025-H1に初出。5回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2026-H1。直近の記載はFY2026。
5記載
2年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
金融資本市場の変動と為替・物価不透明感149社が書いているテーマ・逆風150社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。57社中40社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている149社のうち14社を表示しています。上の文は149社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「物価の上昇や為替相場の変動、海外経済の減速懸念等により、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
株式市場の個別変動要因から、海外経済、為替、政策・経済環境全般の不透明感へと説明を広げている。 - 2026-05-15再掲決算
「株式市場は3月にかけて大幅に下落し、日本銀行による金融引き締め継続姿勢も相まって投資家心理が悪化するなど、期間を通じてボラティリティの高い状況となりました。」
海外情勢、金融政策及び市場環境を背景とする株式市場の高ボラティリティを継続して記載している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「海外経済の不透明感や為替動向、国内外の政策動向等を受け、短期的には調整局面も介在するなど、株式市場はボラティリティの高い状況が続いております。」
従来の米国景気減速懸念・円高ドル安という個別要因から、海外経済、為替、国内外の政策動向を背景とする株式市場の高ボラティリティへとリスクの説明を広げている。 - FY2025後退有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、日経平均株価が34年ぶりの高値を更新するなど、経済環境については回復基調で推移しました。」
半期報告書で示された米国景気減速懸念・円高による株式市場の不安定化は通期の経済環境説明では前面に出ず、回復基調が記載されている。 - FY2025-H1初出有価証券報告書
「しかし、８月には米国の景気減速懸念や円高ドル安の進行により、日経平均株価は過去最大の下落となりました。その後は９月の自民党総裁選の動向や11月の米国大統領選の動向等が影響し、株式市場は不安定な状況が続きました。」
日経平均株価が7月に4万2,000円台を記録した後、8月に過去最大の下落となり、その後も株式市場の不安定な状況が続いたと記載している。