三井松島ホールディングス（1518）・リスク顕在化
自然災害による設備・供給網への影響
FY2018に初出。4回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2021。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・サプライチェーン分断による供給停止リスク95社が書いているテーマ・逆風93社・追い風2社
三井松島ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。40社中16社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている94社のうち14社を表示しています。上の文は94社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021顕在化有価証券報告書
「全社共通におきましては、39百万円の設備投資を実施しており、その主なものは三井港倶楽部（歴史遺産）の豪雨災害復旧工事等の設備投資であります。」
豪雨災害による三井港倶楽部の被害・復旧工事が実際に発生し、復旧関連投資が記載されている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「2020年３月期は、台風などの自然災害及び新型コロナウイルスの影響で衣料品分野や施設運営受託分野が伸び悩んだほか、米中貿易摩擦に端を発した中国の景気後退を受けて電子部品分野で生産調整の動きが見られた」
台風などの自然災害が衣料品分野及び施設運営受託分野の伸び悩みにつながったと、実績への影響を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「地震、風水害等により当社グループの事務所、設備、情報システム又は人員等に被害が発生した場合、又は取引先に同様の被害が発生した場合、当社グループに直接的又は間接的な影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による自社設備・人員・取引先及び海外の石炭供給設備への影響リスクを引き続き記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「地震、風水害等により当社グループの事務所、設備、情報システム又は人員等に被害が発生した場合、又は取引先に同様の被害が発生した場合、当社グループに直接的又は間接的な影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の事務所・設備・人員及び取引先への自然災害被害と、石炭の販売・生産数量低下や修復費用の発生をリスクとして記載している。