固定資産の減損リスク
FY2018に初出。9回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
三井松島ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。117社中69社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに30社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、784百万円の減損損失を計上しております。」
減損損失が前年度の510百万円から784百万円へ増加し、福岡県大牟田市の事業用資産96百万円及びシステックキョーワに係るのれん687百万円等が対象となった。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、510百万円の減損損失を計上しております。」
固定資産の減損リスクが実際に発生し、福岡県福津市の土地418百万円及び福岡県大牟田市の建物・工具器具備品等91百万円、合計510百万円の減損損失を計上した。 - FY2022損失額更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、224百万円の減損損失を計上しております。」
固定資産の減損損失は前年度の3,921百万円から224百万円へ減少した。花菱縫製の自社生産撤退関連資産や遊休資産等が対象となっている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「「遊休資産」（福岡県福岡市） 有形固定資産 31百万円 「遊休資産」（福岡県福岡市）については、その将来の用途が定まっていないことから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
将来用途が定まらない福岡市の遊休資産について、31百万円の減損損失が当第3四半期累計期間に実際に計上された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する当期純損益は、特別損失に減損損失3,921百万円及び投資事業損失692百万円を計上したこと並びに税金費用1,052百万円を計上したことなどにより、3,035百万円の純損失（前年同期は2,292百万円の純利益）となりました。」
固定資産の減損損失が通期で3,921百万円に拡大し、純損失3,035百万円の要因となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純損益は、特別損失に減損損失3,613百万円及び投資事業損失632百万円を計上したこと並びに税金費用1,121百万円を計上したことなどにより、3,210百万円の純損失（前年同期は1,262百万円の純利益）となりました。」
固定資産等の減損損失が3,613百万円に拡大し、親会社株主に帰属する四半期純損失3,210百万円の要因となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、392百万円の減損損失を計上しております。」
固定資産の減損リスクが引き続き実際に発生し、Mimosa鉱区、長崎県西海市の遊休資産及び静岡県東伊豆町の賃貸・遊休資産について合計392百万円を計上した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「「遊休資産」（長崎県西海市）については、その将来の用途が定まっていないことから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
固定資産の減損リスクが実際に発生し、長崎県西海市の遊休土地について101百万円の減損損失を計上している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループの既存事業に係る土地・建物等は、将来の事業の収益性や市況等の動向によっては、固定資産の減損会計の適用に伴う損失処理が発生する可能性があります。」
既存事業の土地・建物及び遊休固定資産について、収益性、市況、地価及び景気動向による減損損失発生の可能性を記載している。