地盤・建設領域へのAI・IoT等の導入による業務効率化
FY2019-Q3に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-13前進決算
「また、前年度から推進してきた拠点再編等の構造改革を通じて、固定費及び経費の適正化を進めた結果、収益性は大幅に改善し、持続的な成長に向けた事業基盤の強化が進みました。」
建設土木領域の効率化施策が、拠点再編等による固定費・経費の適正化と収益性改善として具体化した。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、地盤関連サービスで培った技術力や顧客基盤を活かし、ICT、AI、IoT等のデジタル技術を活用した建設DXを推進しております。現場業務の効率化やインフラ維持管理の高度化に資するサービスを展開し、「現場デジタルプロバイダー」として新たな事業機会の創出を図ってまいります。」
従来の地盤・建設領域へのAI・IoT導入が、現場業務の効率化だけでなく、インフラ維持管理の高度化を含む建設DX戦略として再整理された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「システム開発事業は、ニアショア開発事業を中心に、ソフトウェア開発、FinTechおよび、IoT機器分野等での製品の開発・販売を促進しました。」
システム開発、FinTech、IoT機器の開発・販売を通じて新技術を活用する施策を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、国や地方における多種多様な課題解決のため、さまざまな角度からのシステム開発を進め、コンサルティング事業とも連携し、AI、IoT等の積極的な利活用を推進してまいります。」
システム開発とコンサルティングを連携させ、AI・IoTを活用する施策を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、IT関連事業および地盤関連事業を主軸に、豊かな社会の創造に向け、最新ソリューション技術の提供、地盤関連技術へIT技術の利活用、防災関連技術等を提供してまいります。」
IT関連事業と地盤関連事業を主軸とし、地盤関連技術へのIT利活用を進める方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、IT関連事業および地盤関連事業を主軸に、豊かな社会の創造に向け、最新ソリューション技術の提供、地盤関連技術へIT技術の利活用、防災関連技術等を提供してまいります。」
IT関連事業と地盤関連事業を主軸に、地盤関連技術へのIT利活用を進める方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「IT関連事業および地盤関連事業を主軸に、豊かな社会の創造に向け、最新ソリューション技術の提供、地盤関連技術へIT技術の利活用、防災関連技術等を提供してまいります。」
地盤関連技術へのIT技術の利活用を、IT事業・地盤事業をまたぐ戦略として継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、全長ボーリングコア判定アプリ「MARCRAY」の稼働など、土木建築業界へのAI、IoT技術の導入を本格的に開始し、生産性の向上及びコスト削減に取り組みました。」
MARCRAYの稼働を含め、土木建築業界へのAI・IoT導入を実施段階として継続している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、全長ボーリングコア判定アプリ「MARCRAY」の稼働など、土木建築業界へのAI、IoT技術の導入を本格的に開始し、生産性の向上及びコスト削減に取り組みました。」
MARCRAYについて、開発・導入開始の段階から稼働段階へ進んだことを記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、全長ボーリングコア判定アプリ「MARCRAY」の開発など、土木建築業界へのAI、IoT技術の導入を本格的に開始し、生産性の向上及びコスト削減に取り組みました。」
MARCRAYの開発を含む土木建築業界へのAI・IoT導入と、生産性向上・コスト削減への取り組みを継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、経営統合によるシナジー効果を活かし、統合による効率化・コスト削減をはじめ、地盤関連事業へのAI、IoT技術の取り入れや、グローバル人材関連事業への投資など、企業価値の更なる向上に取り組みました。」
地盤関連事業へのAI・IoT導入を引き続き統合シナジーの施策としているが、新たな具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、全長ボーリングコア判定アプリ「MARCRAY」の開発など、土木建築業へのAI、IoT技術の導入を本格的に開始し、生産性の向上及びコスト削減を進めました。」
AI・IoT導入が構想段階から、具体的なアプリ開発を伴う本格開始へ進んだ。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「一方、サムシングは、ITbookのIoT、AI、ビッグデータ等の知見、ノウハウ、先進技術を取り入れることにより、業務のさらなる効率化と顧客に対しより満足度の高いサービスの提供が可能となります。具体的には、サムシングが主要業務とする地盤工事は、土木・建築業界の中で建設機械の利用頻度が高く、ITbookグループの提供する建設関連機械や、IoT技術を採用することにより、それら機械の自動化・故障の事前アラート化等を通し、機械・作業員の最適配置及び効率化ができます。」
統合シナジーの具体策として、建設機械の自動化、故障の事前アラート、機械・作業員の最適配置を挙げている。