収益力の強化
FY2016に初出。32回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-11-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような状況の下で、当社グループは、持続的な企業価値向上を目指し、施工力・提案力の強化と人材育成に注力してまいりました。人材面では、若手層・中堅層の育成を目的とした研修制度「岐阜造園アカデミー」の充実を図るとともに、働き方改革を背景に、多様な働き方への対応と生産性向上に取り組みました。事業面では、ガーデンエクステリアにおいて、大手ハウスメーカーとのパートナーシップを一段と深め、高付加価値な提案による受注単価の向上に努めました。ランドスケープにおいても、高級商業施設や宿泊施設を中心に、新規案件の受注に注力しました。売上・利益に関しては、中部地区の大型商業施設や関東地区の高級リゾートホテルの造園緑化工事の完工等により、計画を上回るペースで順調に推移しております。以上の結果、当中間連結会計期間の売上高は3,385,263千円（前年同期比11.9％増）、営業利益は484,640千円（前年同期比49.1％増）、経常利益は490,817千円（前年同期比48.5％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は341,108千円（前年同期比52.4％増）となりました。」
施工力・提案力の強化、人材育成、提携深化、高付加価値提案および大型案件の完工を背景に、FY2026-H1は売上高・利益が前年同期比で大きく増加した。 - FY2025増収増益・売上総利益率低下有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は、前連結会計年度に比べて1,072,680千円増加し、6,271,357千円となりました。なお、売上総利益率は、28.7％（前連結会計年度は29.0％）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、当期純利益はいずれも増加した一方、売上総利益率は29.0％から28.7％へ低下した。増収増益と粗利益率低下が併存している。 - FY2025-H1上期増収減益有価証券報告書
「以上の結果、当中間連結会計期間の売上高は3,024,473千円（前年同期比12.3％増）、営業利益は324,957千円（前年同期比5.7％減）、経常利益は330,587千円（前年同期比5.2％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は223,884千円（前年同期比8.0％減）となりました。」
上期は売上高が前年同期比12.3％増となった一方、営業利益、経常利益、中間純利益はいずれも減少し、収益力の指標が一様ではない結果となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の営業利益は、前連結会計年度に比べて57,126千円増加し、447,218千円となりました。なお、売上総利益率は、29.0％（前連結会計年度は27.4％）となりました。」
FY2024は売上総利益率が27.4％から29.0％へ上昇し、営業利益は14.6％増、経常利益は14.4％増、親会社株主に帰属する当期純利益は14.0％増となり、収益力の改善を数値で示している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上・利益に関しては、中部地区の大型リゾート施設の完工、大手住宅メーカーとの共同プロジェクトによる集合住宅や住宅分譲地開発の進捗、そして関東地区の大型商業施設や関西地区の医療施設の造園緑化工事の進捗等により、計画を上回るペースで順調に推移しております。以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は2,692,754千円（前年同四半期比5.4％増）、営業利益は344,554千円（前年同四半期比36.7％増）、経常利益は348,846千円（前年同四半期比36.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は243,444千円（前年同四半期比43.5％増）となりました。」
大型リゾート施設の完工、共同プロジェクトや大型施設工事の進捗が計画超過ペースで進み、第2四半期累計の営業利益は36.7％増、経常利益は36.0％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は43.5％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上・利益に関しては、中部地区の大型リゾート施設や大手住宅メーカーとの共同プロジェクトによる住宅分譲地開発等の進捗、また、関東地区の大型商業施設や関西地区の医療施設の造園緑化工事等の進捗により、計画を上回るペースで順調に推移しております。以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は1,393,212千円（前年同四半期比0.0％増）、営業利益は172,527千円（前年同四半期比29.9％増）、経常利益は175,784千円（前年同四半期比29.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は121,858千円（前年同四半期比32.9％増）となり、第１四半期連結累計期間としては、売上高・利益ともに過去最高の数値となりました。」
大型施設・共同プロジェクト等の進捗を背景に、営業利益29.9％増、経常利益29.1％増、親会社株主に帰属する四半期純利益32.9％増となり、収益力の具体的な前進を示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の営業利益は、前連結会計年度に比べて6,215千円増加し、390,091千円となりました。なお、売上高経常利益率は、8.0％（前連結会計年度は7.7％）となりました。」
営業利益が390,091千円、売上高経常利益率が7.7％から8.0％へ上昇し、収益力の改善を数値で示している。売上総利益率も27.2％から27.4％へ上昇している。 - FY2023-Q3第3四半期で増収、営業利益減益・経常利益及び純利益増益有価証券報告書
「このような状況の下で、当社グループは、主に首都圏において大型開発案件の受注に努めるとともに、大手住宅メーカーとの業務提携による共同プロジェクト等を推進し、持続的な収益の獲得に努めて参りました。以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は3,815,554千円（前年同四半期比4.2％増）、営業利益は327,294千円（前年同四半期比2.2％減）、経常利益は334,082千円（前年同四半期比1.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は234,951千円（前年同四半期比8.0％増）となりました。」
第3四半期累計では売上高が4.2％増、営業利益が2.2％減、経常利益が1.6％増、親会社株主に帰属する四半期純利益が8.0％増となり、前四半期累計の減収減益から、増収・営業減益、経常利益及び純利益増益の組み合わせに変化している。 - FY2023-Q2上期で減収減益有価証券報告書
「このような状況の下で、当社グループは、主に首都圏において大型開発案件の受注に努めるとともに、大手住宅メーカーとの業務提携による共同プロジェクト等を推進し、持続的な収益の獲得に努めて参りました。」「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は2,553,630千円（前年同四半期比2.3％減）、営業利益は252,124千円（前年同四半期比16.7％減）、経常利益は256,548千円（前年同四半期比12.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は169,614千円（前年同四半期比11.8％減）となりました。」
大型開発案件の受注や共同プロジェクトを推進している一方、第2四半期累計では売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期比で減少した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の下で、当社グループは、首都圏を中心に開発案件の受注が増加したことや、大手住宅メーカーとの業務提携による受注案件の大型化や共同プロジェクトの進捗等により、受注・売上ともに順調に推移しております。また、働き方改革を推進しつつ、積極的な人材の確保や教育プログラムの策定等、事業規模の継続的拡大に努めてまいりました。 以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は1,392,711千円（前年同四半期比12.0％増）、営業利益は132,835千円（前年同四半期比21.9％増）、経常利益は136,155千円（前年同四半期比17.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は91,686千円（前年同四半期比17.8％増）となりました。」
首都圏の受注増加、業務提携による案件大型化および人材施策を背景に、当第1四半期累計で売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期比で増加した。 - FY2022増収増益と利益率低下が併存有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は4,851,854千円（前連結会計年度比12.6％増）、営業利益は383,876千円（同22.5％増）、経常利益は369,958千円（同7.2％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は247,071千円（同11.8％増）となりました。なお、売上総利益率は、27.2％（前連結会計年度は28.2％）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、当期純利益はいずれも増加した一方、売上総利益率は28.2％から27.2％へ低下しており、収益力の指標は一様ではない。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の下で、当社グループは、新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、受注活動や工事現場での施工に多少の影響は受けているものの、首都圏を中心に開発案件の受注が増加したことや、大手住宅メーカーとの業務提携による受注案件の大型化や共同プロジェクトの進捗等により、受注・売上ともに順調に推移しております。また、働き方改革を推進しつつ、積極的な人材の確保や教育プログラムの策定等、事業規模の継続的拡大に努めてまいりました。以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は3,662,488千円（前年同四半期比13.2％増）、営業利益は334,722千円（前年同四半期比15.0％増）、経常利益は328,799千円（前年同四半期比1.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は217,592千円（前年同四半期比1.5％増）となりました。」
首都圏の受注増加、業務提携による案件大型化および人材施策を背景に、第3四半期累計で売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期比で増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の下で、当社グループは、新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、受注活動や工事現場での施工に多少の影響は受けているものの、首都圏を中心に開発案件の受注が増加したことや、大手住宅メーカーとの業務提携による受注案件の大型化や共同プロジェクトの進捗等により、受注・売上ともに順調に推移しております。また、働き方改革を推進しつつ、積極的な人材の確保や教育プログラムの策定等、事業規模の継続的拡大に努めてまいりました。以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は2,613,878千円（前年同四半期比23.9％増）、営業利益は302,556千円（前年同四半期比45.4％増）、経常利益は294,508千円（前年同四半期比24.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は192,371千円（前年同四半期比20.5％増）となりました。」
首都圏の開発案件受注増加、業務提携による案件大型化および共同プロジェクトの進捗を背景に、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期比で増加した。収益力の改善を数値で示している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「しかしながら、首都圏を中心に開発案件の受注が増加したことや、大手住宅メーカーとの業務提携による受注案件の大型化や共同プロジェクトの進捗等により、受注・売上ともに順調に推移しております。また、働き方改革を推進しつつ、積極的な人材の確保や教育プログラムの策定等、事業規模の継続的拡大に努めてまいりました。以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は1,243,702千円（前年同四半期比24.0％増）、営業利益は109,003千円（前年同四半期比23.5％増）、経常利益は115,979千円（前年同四半期比0.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は77,807千円（前年同四半期比2.6％減）となりました。」
首都圏の受注増加、業務提携による案件大型化、人材施策を背景に、売上高と営業利益は前年同期比で増加した。一方、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益はわずかに減少しており、収益指標の動きは一様ではない。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、前連結会計年度に比べて455,689千円増加し、4,309,677千円となりました。これは主に前連結会計年度と比較して、ランドスケープ、ガーデンエクステリア共に付加価値の高い造園外構を提供したことに伴い、受注単価が増加したことによるものであります。 なお、売上総利益率は、28.2％（前連結会計年度は27.6％）となりました。」
付加価値の高い造園外構の提供と受注単価の増加を背景に、売上高が11.8％増加し、売上総利益率も27.6％から28.2％へ上昇したと記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「しかしながら、首都圏を中心に開発案件の受注が増加したことや、前連結会計年度に締結した大手住宅メーカーとの業務提携が功を奏し、受注案件の大型化や共同プロジェクトの進捗等、受注・売上ともに順調に推移しております。また、働き方改革を推進しつつ、積極的な人材の確保や教育プログラムの策定等、事業規模の継続的拡大に努めてまいりました。以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は3,235,598千円（前年同四半期比14.6％増）、営業利益は291,175千円（前年同四半期比36.0％増）、経常利益は323,508千円（前年同四半期比46.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は214,448千円（前年同四半期比45.2％増）となりました。」
第3四半期累計で売上高、営業利益、経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加し、受注案件の大型化や業務提携等を背景とする収益力の具体的な進展を数値で示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は2,110,299千円（前年同四半期比3.1％増）、営業利益は208,117千円（前年同四半期比0.5％増）、経常利益は236,489千円（前年同四半期比11.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は159,590千円（前年同四半期比11.2％増）となりました。」
第2四半期累計で売上高、営業利益、経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加し、収益力に関する改善を数値で記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「なお、売上総利益率は、主に前連結会計年度において、利益率が伸び悩んだランドスケープの大型公共工事等があったことから、27.6％（前連結会計年度は26.9％）となりました。」
売上総利益率が前連結会計年度の26.9％から27.6％へ上昇したと記載しており、収益性指標に測定可能な改善がみられる。 - FY2019前進有価証券報告書
「なお、売上総利益率は、採算重視の選別受注等により利益率向上に努めるものの、ランドスケープの大型公共工事等の利益率が伸び悩んだ結果、26.9％（前連結会計年度は26.7％）となりました。」
採算重視の選別受注を利益率向上の手段として明示し、売上総利益率が前連結会計年度の26.7％から26.9％へ上昇したと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、働き方改革を推進し、労働環境の改善に加え、人材の確保・育成計画の見直し等、事業規模の継続的拡大に向けた動きを本格化しました。」
働き方改革、労働環境改善、人材の確保・育成計画の見直しを通じて事業規模を継続的に拡大する取り組みを再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、働き方改革を推進し、労働環境の改善に加え、人材の確保・育成計画の見直し等、事業規模の継続的拡大に向けた動きを本格化しました。」
働き方改革、労働環境の改善、人材の確保・育成計画の見直しを通じて事業規模と収益基盤を支える従来の取り組みを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、エリア展開等を経た事業規模の拡大と、予実管理の徹底による収益力の向上を目指しており」
エリア展開と予実管理の徹底によって収益力を高める従来方針を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、ステークホルダーへの更なる利益還元のため、労働環境を改善し、業務をより効率化することで、事業の収益性の向上に努めてまいりました。」
労働環境の改善および業務効率化を通じて事業の収益性を高める取り組みを再確認している。新たな達成数値は示していない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、ステークホルダーへの更なる利益還元のため、労働環境を改善し、業務をより効率化することで、事業の収益性の向上に努めてまいりました。」
労働環境の改善および業務効率化を通じて事業の収益性を高める従来の取り組みを再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、エリア展開等を経た事業規模の拡大と、予実管理の徹底による収益力の向上を目指しており」
収益力強化の手段として、エリア展開と予実管理の徹底を明示している。新たな達成数値は示していない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「継続的な収益が見込める案件の受注に注力してまいりました。」
収益力強化の手段として、継続的な収益が見込める案件の受注に注力する方針を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「継続的な収益が見込める案件の受注に注力してまいりました。」
収益力強化の手段として、継続的な収益が見込める案件の受注に注力する方針を再掲しているが、具体的な達成数値や新たなマイルストーンは示していない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下で、当社グループは、継続的な成長を目指し、受注競争力の向上・収益力の強化・顧客満足度の向上に重点を置いて取り組んできました。」
収益力の強化を重点項目として再掲しているが、新たな具体策や達成状況は示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「受注競争力の向上・収益力の強化・顧客満足度の向上に重点を置いて取り組んできました。」
個別物件の予算管理、原価進捗の確認、資材調査、一括購入などを収益力・コスト面の対応として記載している。