業績連動型株式報酬制度の導入
FY2017-Q2に初出。12回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに36社。
- FY2026業績連動指標の目標超過有価証券報告書
「なお、当事業年度における業績連動株式報酬に係る指標の目標は、1,800百万円で、実績は、1,982百万円となりました。」
連結経常利益を指標とする業績連動型株式報酬について、目標1,800百万円に対し実績1,982百万円となった。 - FY2025業績連動指標の目標引き上げ有価証券報告書
「なお、当事業年度における業績連動株式報酬に係る指標の目標は、1,200百万円で、実績は、1,167百万円となりました。」
連結経常利益を指標とする業績連動型株式報酬について、目標が前年度の1,100百万円から1,200百万円へ引き上げられ、実績は1,167百万円となった。 - FY2024業績連動指標の目標引き上げと未達有価証券報告書
「なお、当事業年度における業績連動株式報酬に係る指標の目標は、1,100百万円で、実績は、935百万円となりました。」
連結経常利益を指標とする業績連動株式報酬について、目標は前年度の570百万円から1,100百万円へ引き上げられ、実績は935百万円となった。 - FY2023業績連動指標の目標未達有価証券報告書
「なお、当事業年度における業績連動株式報酬に係る指標の目標は、570百万円で、実績は、△191百万円となりました。」
業績連動型株式報酬の連結経常利益指標について、目標570百万円に対し実績は191百万円の損失となった。 - FY2022業績連動指標の目標未達と制度改定後の継続有価証券報告書
「なお、当事業年度における業績連動株式報酬に係る指標の目標は、1,100百万円で、実績は、545百万円となりました。」
業績連動型株式報酬制度について、改定後の指標である連結経常利益の目標1,100百万円に対し実績545百万円となった。 - FY2021業績連動指標の目標超過有価証券報告書
「なお、当事業年度における業績連動株式報酬に係る指標の目標は、750百万円で、実績は、872百万円となりました。」
業績連動型株式報酬の連結経常利益指標について、目標750百万円に対し実績872百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、平成28年６月28日開催の第20回定時株主総会において、取締役（社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。）及び執行役員（以下「取締役等」といいます。）を対象として、取締役等の報酬と当社の株式価値との連動性をより明確にし、取締役等が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落によるリスクも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値増大への貢献意識を高めることを目的として、業績連動型株式報酬制度（以下「本制度」という。）を導入することを決議いたしました。」
取締役・執行役員を対象とする業績連動型株式報酬制度の目的と仕組みを再確認している。 - FY2019業績指標の目標未達を開示有価証券報告書
「また、業績連動株式報酬に係る指標は、期初公表連結経常利益の達成度であり、当該指標を選択した理由は、当該指標が会社の経常的な利益額、本来の会社の事業活動から生み出した利益額である事によります。なお、当事業年度における業績連動株式報酬に係る指標の目標は、2,010百万円で、実績は、1,544百万円となりました。」
業績連動株式報酬について、連結経常利益の目標2,010百万円に対し実績1,544百万円であったことを開示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、平成28年６月28日開催の第20回定時株主総会において、取締役（社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。）及び執行役員（以下「取締役等」といいます。）を対象として、取締役等の報酬と当社の株式価値との連動性をより明確にし、取締役等が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落によるリスクも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値増大への貢献意識を高めることを目的として、業績連動型株式報酬制度（以下「本制度」という。）を導入することを決議いたしました。」
取締役・執行役員を対象とする業績連動型株式報酬制度の目的と仕組みを再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、平成28年６月28日開催の第20回定時株主総会において、取締役（社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。）及び執行役員（以下「取締役等」といいます。）を対象として、取締役等の報酬と当社の株式価値との連動性をより明確にし、取締役等が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落によるリスクも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値増大への貢献意識を高めることを目的として、業績連動型株式報酬制度（以下「本制度」という。）を導入することを決議いたしました。」
業績連動型株式報酬制度の目的と対象範囲を年次開示でも再確認している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間における本制度の導入にともない、日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社が当社株式308,200株を取得しております。」
業績連動型株式報酬制度について、信託による308,200株の取得と自己株式計上を開示した。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「当社は、平成28年６月28日開催の第20回定時株主総会において、取締役（社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。）及び執行役員（以下「取締役等」といいます。）を対象として、取締役等の報酬と当社の株式価値との連動性をより明確にし、取締役等が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落によるリスクも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値増大への貢献意識を高めることを目的として、業績連動型株式報酬制度（以下「本制度」という。）を導入することを決議いたしました。」
取締役・執行役員を対象に、業績達成度等に応じたポイントで株式を交付する制度を導入した。信託による株式取得は75,800株である。