ミライト・ワン（1417）・リスク顕在化
自然災害等による電力・燃料・資材不足
FY2016に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
資機材の供給不足・納期遅延による工事進捗リスク41社が書いているテーマ・逆風43社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。22社中9社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている41社のうち14社を表示しています。上の文は41社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）やウクライナ情勢等に伴う影響については、当社グループの経営成績等の状況に重要な影響を及ぼす可能性がある事象が発生していないものの、支給材料等の遅延により一部工事の遅れなどが発生しております。」
支給材料等の遅延により、一部工事の遅れが実際に発生したことを記載している。 - FY2022対処有価証券報告書
「BCP（事業継続計画）の策定、社員安否確認システムの構築、防災訓練や新しいワークスタイルへの移行、一部資機材の調達在庫管理を集約する等各種対策を講じております。」
自然災害・感染症・サプライチェーン分断に対する対応策として、BCP、安否確認、訓練、ワークスタイル変更、資機材在庫管理の集約を具体的に開示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは地震などの自然災害等に関する各種対策を実施しておりますが、大規模災害等による電力、燃料、資材不足など不測の事態が発生した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害に伴う電力・燃料・資材不足のリスクと対策を引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、大規模災害等による電力、燃料、資材不足など不測の事態が発生した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
地震等への対策を実施する一方、大規模災害による供給不足をリスクとして記載。