SDGsに基づくマテリアリティの特定と取組み強化
FY2020に初出。6回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。21社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに38社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、2026年には社会環境の変化や社内関係者からの意見等を踏まえ、一部マテリアリティに対応する取り組むべき社会課題を見直しています。」「中期目標として、2030年度（2031年6月期）を目標年とするScope1・2およびScope3のGHG排出量削減目標を設定し、2026年7月にSBT認定を取得しました。」
マテリアリティの一部を見直し、Scope1・2・3の2030年度削減目標を設定したうえで、2026年7月にSBT認定を取得した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは、社会・環境問題をはじめとするサステナビリティを巡る重要課題等を継続的に議論することを目的として、代表取締役社長を委員長、社内・社外全取締役を委員とする「サステナビリティ委員会」を設置しています。」「低炭素経済への「移行」に関するリスクと機会、気候変動による「物理的」変化に関するリスクと機会が、経営全般に及ぼす影響を特定・評価するために、シナリオ分析を行いました。」「時間軸は2030年を想定しています。」
マテリアリティ・KPIの開示に加え、サステナビリティ委員会の設置、気候変動のシナリオ分析、2030年を時間軸とするリスク・機会評価へ取組みが進展した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、地球温暖化対策推進法の基本理念である脱炭素社会の実現に向け、2050年度までにカーボンニュートラルにすることを目指し、2030年度にCO2排出原単位(Scope1・2)を2021年度比で25%削減することを目標に設定しています。」
サステナビリティへの取り組みが、2050年度カーボンニュートラルおよび2030年度Scope1・2排出原単位25％削減という期限・数値付き目標に具体化した。人的資本についても育児休業取得率、定期採用女性比率、女性技術者数のKPIと目標を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「決算発表に合わせて、当社グループの非財務情報の開示を拡充いたしました。コーポレートガバナンス・コードで求められているTCFDの枠組みに基づく情報に加えて、ESG関連の各種KPIと目標を弊社WEBサイトで開示しております。」
マテリアリティへの取組みから、TCFD情報、ESG関連KPI・目標の開示拡充へ進展している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社では、このような経営環境の変化に対応するために「サステナビリティ方針」を策定いたしました。当社が考えるマテリアリティ（重要課題）に基づく取り組みを継続的に実施し、中長期的な企業価値の向上と持続的な社会の形成に貢献してまいります。」
前年度に特定したマテリアリティへの取組みから、サステナビリティ方針の策定と、その方針に基づく継続的な取組みへ進展している。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、ＳＤＧｓへの取組みとして、外部コンサルタントの指導のもと、当社グループのマテリアリティ（重要課題）を特定いたしましたので今後は、社内外のステークホルダーの意見を踏まえながら、推進体制の整備や諸施策の検討、定期的なレビューを実施するなど、マテリアリティに関する取組みを強化してまいります。」
外部コンサルタントの指導によりマテリアリティを特定し、推進体制の整備、施策検討、定期レビューを今後の取組みとして掲げている。