原油価格高騰による燃料・電力・包装費上昇
FY2021に初出。14回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-08-06。
ユキグニファクトリーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに40社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当社事業を取り巻く環境は、世界的な異常気象等による原材料高に加え、人手不足に伴う物流費や人件費の上昇を背景とした食品の値上げが相次いだことで、消費者の節約志向は継続しております。」
異常気象による原材料高、人手不足に伴う物流費・人件費上昇が食品価格上昇とコスト環境に実際に現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「円安や原油価格高騰の影響は、原材料価格の押し上げ要因となり、労働環境の変化による労務費の上昇をもたらしました。」
エネルギー価格、円安、原材料価格、人件費の上昇が実際のコスト増加として発生した一方、調達最適化・生産効率向上による原価低減にも取り組んでいる。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「緊迫する国際情勢やエネルギー価格の高騰、円安による調達価格の上昇、人材不足による労務費の増加を背景とした各種コスト高は、若干の落ち着きがみられるものの高止まりとなっており」
エネルギー価格、円安、人材不足等を背景とするコスト高には若干の落ち着きがある一方、高止まりが続いていると記載している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「原材料の値上げやユーティリティ費も依然として高い水準での継続がみられること等により、各種コストの増加が利益を圧迫している状況にあります。」
原材料価格とユーティリティ費の高止まりによるコスト増加・利益圧迫が当第2四半期にも発生している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループにおいても、ユーティリティ単価の高騰や原材料の値上げの影響等により、各種コストの増加が利益を圧迫しております。」
ユーティリティ単価と原材料価格の上昇によるコスト増加・利益圧迫が当四半期にも発生している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループの生産工程において、原材料、包装資材、機械装置、燃料等を使用しておりますが、需給動向や気候変動に伴う市場相場と、国際的な情勢変化や景気変動に伴う為替相場等による価格上昇リスクと安定調達リスクがあります。」
従来の原油・燃料価格中心のリスクから、原材料、包装資材、機械装置、燃料の価格上昇と安定調達を含む調達リスクへと整理が広がっている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループにおいても、ユーティリティ単価の高騰や原材料値上げの影響等による各種コストの増加が当期利益を圧迫しております。」
ユーティリティ単価と原材料価格の上昇によるコスト増加・利益圧迫が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社グループにおいても、ユーティリティ単価の高騰や原材料値上げの影響等による各種コストの増加が収益を圧迫しております。」
ユーティリティ単価と原材料価格の上昇によるコスト圧力・収益圧迫が継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「原油価格の高騰等を背景に、食品の値上げ公表が相次ぎ、消費者の家計防衛意識は一層高まっており、厳しい状態が続いております。また、当社グループにおいても、ユーティリティ単価の高騰や原材料の値上げの影響等により、各種コストの増加が収益を圧迫しております。」
従来の燃料費・ユーティリティ費上昇に加え、原材料の値上げと食品価格上昇を含むコスト圧力が継続・拡大している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「国内きのこ市場の低調な推移及び同業他社の新工場の稼働・出荷の影響による茸事業の減収及び燃料費の高騰によるユーティリティ費の増加等により、売上総利益は、11,499百万円（同14.5％減）となりました。」
原油・燃料価格上昇によるユーティリティ費増加が実際に発生し、売上総利益を押し下げた要因として記載されている。 - FY2021初出有価証券報告書
「原油価格が高騰した場合は、燃料費の上昇や電力費・荷造包装費の上昇等に繋がり、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
重油を使用する生産工程について、原油価格高騰による燃料・電力・荷造包装費の上昇をリスクとしている。