日経平均は小幅続落、半導体関連株の売りが重荷となる一方、一部主力株への買いが相場を下支え／ランチタイムコメント

前場の日経平均は195.00円安の63095.11円で取引を終え、出来高概算は約10億2181万株だった。米国市場は10月3日の取引でダウ・ナスダックが下落、半導体関連株の売りやAI関連銘柄の警戒感が影響した。東京市場は日経平均が前日比で下げた一方、東京エレクトロンが通期見通しの良好さを背景に買われ、相場を下支えした。

後場にかけては63000円台を挟んだ動きが続く見通しとなり、半導体関連株の個別材料を見極める展開が意識された。日経平均は前場の高安を挟む動きとなり、TOPIXも下落して引けた。米国市場の半導体株指数の動向や、10月のISM製造業景況指数の公表を控えたポジション調整が相場の変動要因として挙げられた。

個別では上昇銘柄として東京エレクトロン、アドバンテスト、レーザーテック、ファーストリテイリング、NGK、第一三共、パナソニックホールディングス、サッポロビール、ディスコ、バンダイナムコホールディングス、三菱電機、日本電気硝子、ソニーグループなどが挙げられた。一方、キオクシアHD、ソフトバンクグループ、SCREENホールディングス、リクルートホールディングス、イビデン、HOYA、TDK、豊田通商、大塚ホールディングス、住友電気工業、京セラ、信越化学工業、日東電工などが下落した。

業種別ではガラス・土石製品や電気・ガス、食料品が上昇する一方、倉庫・運輸関連、精密機器、非鉄金属などが下落。後場は半導体関連株の動向を見つつ、海外市場の動きとともに63000円台を中心に推移する見通しとされる。