16日の後場、日経平均は半導体関連株の下落とGDPのマイナス成長が重荷となって大幅安となり、ドル・円の動きも警戒感を後押しした。
日経平均は959.85円安の60182.50円で前場の取引を終え、出来高概算は11億5659万株。米国株は前週末まちまちでダウは小幅高、ナスダックは下落と、半導体株の動向を見つつ日本市場へ影響が伝わった。16日の日経は寄り付き後に買いが先行したが、半導体株の下げ流れを受けてマイナスへ転じた。内閣府が発表した7-9月期の実質GDP速報値が年率マイナス0.1%と4四半期ぶりのマイナスとなり、投資家心理を慎重にさせた。
個別ではアドバンテストと東京エレクトロンなど半導体・AI関連の銘柄が下落を主導。一方、ファーストリテイリングやKDDI、コナミグループなどは上昇銘柄として挙げられた。業種別では小売業や医薬品が強含み、非鉄金属・電機機器・ガラス・土石製品が下落して相場の内外要因が混在した。
後場は日経平均がマイナス圏での推移を継続する見込みとされ、半導体関連株の売りが一巡するかが焦点。ドル・円は159.62円から159.88円のレンジを形成し、心理的節目の160円は意識された。国内外の決算発表や米FRB関連の発言も市場の動きに影響を与えるとの見方がある。
後場のチェック銘柄としてFaber Companyやリスキルなど12銘柄がストップ高を付けた場面があり、値下がり寄与トップはアドバンテスト、2位が東京エレクトロンと報じられている。経済指標として日・GDP(7-9月)は年率換算-0.1%、小売売上高(10月)は前年比+0.4%、鉱工業生産(10月)は前年比+4.8%と要人発言の欄にはFRB副議長の見解が掲載された。