米国株安と原油高の影響で日経平均は3日続落。終値は62,189.65円で、半導体関連株の下げが重荷となる一方、商社株は堅調だった。
前日の米株市場の下落を受け、日経平均は26日取引開始時に243.20円安でスタートした後、半導体関連株の大口株の下落圧力が強まり、前場は一時プラスに浮上する場面も見られたが、その後は再び値を崩し3日連続の反落となった。AI関連投資への資金回収懸念や原油高の警戒感が広がる中、後場は水準を低く保ったまま一進一退となり、先物への買いなどで下げ幅を縮小した場面もあった。終盤には半導体関連の軟調さが再び重荷となり、引けにかけて再び売りに押された。
個別では豊田通商、三菱商事、伊藤忠、コナミG、中外薬などが上昇。一方でアドバンテ、東エレク、ファーストリテ、イビデン、TDK、京セラ、住友電などが下落。東証プライム市場の売買高は約21億2,782万株、売買代金は約6兆6,438億円だった。