日経平均は続落、半導体関連株への売りが重荷となる一方、商社株は堅調／ランチタイムコメント(フィスコ)

日経平均は前場で続落し、前引け時点の終値は62214.66円。出来高概算は9億4281万株となった。

米国市場ではダウ平均が652.82ドル安、ナスダックが53.52ポイント安で取引を終了し、中東緊張による供給不安や原油価格の上昇、インフレ高止まり懸念が売り材料となった。

この状況を受け、日経平均は26日に243.20円安でスタートし、半導体関連の値がさ株を中心に売りが優勢だった一方、商社や資源関連株は買われる場面がみられ、TOPIXは上昇。

後場は半導体関連株の動向を睨みつつ、日経平均の上値は重い展開が意識される見通し。市場全体ではアドバンテストや東京エレクトロンなど一部銘柄の動向が指数へ大きく影響する局面が続くとされ、FOMC・日銀会合など今後のイベントを前に慎重姿勢が広がる可能性がある。