東京市場サマリー（2日）(時事通信)

前日の米株安や中東情勢の悪化を受け、東京市場の株価は全面安となった。日経平均は終値で前日比1889円70銭安の6万4325円64銭、TOPIXは100.26ポイント安の4081.60だった。これにより幅広い銘柄で売りが優勢となり、プライム市場の株価は大幅な下落となった。韓国総合株価指数（KOSPI）の下落も相場の押し下げ要因となった。

【東京外為】ドルの対円相場は終盤も軟調で159円台後半、午後5時時点は159円69～69銭。ユーロは対ドルでもみ合い、対円で軟調。

【東京債券】長期金利の指標となる新発10年物国債利回りは0.020％上昇の3.010％。先物は5日続落、中心限月の価格は125円32銭で取引を終えた。一時は3.015％と約30年ぶりの高水準を示した。

【東京原油・金・統計】中東警戒で原油は5日続伸。ドバイ原油先物の中心限月清算値は前日比920円高の7万7970円。米市場の動向を映し、円安要因が重なり取引が活発化した場面もあったが、終盤には円相場が上昇に転じたため上げ幅を縮小。NY市場の動向次第で変動が続く見通し。