日本株は前場で日経平均が7万円に迫る場面をみせた。一因として米雇用統計の軟調と金利上昇の重しがある一方、半導体株の買いが相場を支えた。
前場の日経平均株価は寄付きから大幅反発となり、前日比804円28銭高の6万9113円74銭で取引を開始した。米国市場の雇用統計が軟調だったことを受け、追加利上げ観測が後退する流れが半導体関連株の買いを呼び込み、関連銘柄の上昇が日経平均を押し上げた。
銘柄動向として、アドバンテスと東エレクといった半導体関連株の買いが見られ、全体の相場上昇を支えたとされる。
一方、中東情勢の悪化に伴う原油高や日米の財政不安を背景にした金利上昇の懸念が株価の重荷となり、日経平均が7万円に接近する局面でも上値は重い展開が指摘された。