米中間選挙後のAI株暴落を受けて日本市場は全面安となる中、今週は決算発表が集中。業績上方修正と自社株買いを発表した企業が相次ぎ反発の兆しを見せている。
先週は米国中間選挙の影響でAI株が急落し、データセンター関連株を中心に日米市場が全面安となった。特に半導体関連やAI企業への投資銘柄が大きく下落し、相場全体の売りが強まった。
5日にはトヨタ自動車が業績上方修正と自社株買いの増額を発表。これが評価され、日中の動きでは大幅高となり、前日比16.7％高を記録。週間でも8.7％の上昇を維持した。
横浜ゴム、JR東海、ツルハホールディングスといったディフェンシブ銘柄や内需株の一部が週間で上昇。ソニーグループも業績寄与で4.7％高と持ち直した。一方資源株は原油安を受けて総じて弱含みだった。
今週はソフトバンクグループやコアウィーブの決算発表、さらに日本企業の決算発表がピークを迎える。AI株の反発は決算内容次第で左右され、年末相場に向けた展望が注目される。