日経平均は大幅に反発し、一時7万の節目を回復。米国雇用統計を受けた利上げ観測の後退とG7の原油・ディーゼル備蓄放出決定を背景にリスク選好が高まり、終盤まで高値圏で推移した。
前日の米国市場が堅調に推移したことを受け、日本市場では日経平均が大幅に反発して取引を開始した。米雇用統計を受けた早期利上げ観測の後退や原油・ディーゼルの緊急備蓄放出決定を背景にリスク選好が強まり、指数は上げ幅を拡大して節目の70000円台を回復した。
大引けの日経平均は前日比1,637.40円高の69,946.86円となり、東証プライムの売買高は22億5,895万株、売買代金は7兆7,509億円だった。銘柄別では上昇が目立ち、電気機器・ガラス・土石製品・化学などの業種が値を上げた一方、電気・ガス・鉱業・海運は下落した。
指数寄与度の大きい銘柄としてアドバンテスト、東エレク、ファーストリテ、ソフトバンクＧの4銘柄が日経平均を1,000円以上押し上げた。個別銘柄では、上昇銘柄が多数名を連ねる一方、塩野義、任天堂、住友不動産、ソニーＧなどの銘柄は下落した。