11日の東京株式市場で日経平均株価が1カ月ぶり安値を付け、終値は前日比1259円61銭安の6万4011円34銭となった。中東情勢の悪化と原油高を背景に幅広く売りが膨らんだ。
11日の東京株式市場で日経平均は大幅に反落し、終値は前日比1259円61銭安の6万4011円34銭となり、約1カ月ぶりの安値水準を示した。背景には中東情勢の悪化に伴う米原油先物価格の上昇と景気減速への警戒が挙げられる。下げ幅は一時2000円を超えた。
東証株価指数TOPIXは26.28ポイント安の4028.30となり、出来高は23億7251万株だった。米国とイランの戦闘激化で海上輸送の混乱が長期化するとの見方が広がり、原油先物高とインフレ懸念が株式市場全体を押し下げた。
長期金利の上昇や前日の米国株安も重荷となり、半導体検査装置大手のアドバンテストやAI関連企業に出資するソフトバンクグループなど、時価総額の大きいハイテク銘柄が大幅安となって相場を押し下げた。