9月24日の東京市場で日経平均は前日比495円高の65,513円99銭で取引を終えた。半導体株の上げが支えとなった場面もあったが、金利上昇や原油高、インフレ懸念を背景に上値は重く、実質安値圏での引けとなった。
日経平均は午前の寄り付きで66,249円11銭まで上昇し、取引時間中には一時66,000円台を回復したが、結局は前日比で高決着となった。前場の上昇は米国半導体株高を受けた買いが先行したことが背景にある。前場の上昇要因として、シカゴ日経平均先物の清算値が買い材料となった。
しかし後場は金利上昇や原油高、インフレ懸念が重しとなり、半導体株以外の動きは冴えず、引けにかけてじりじりと下げた。実質的には安値圏での引けとなり、指数の上昇は支えられた銘柄に限られた。
業種別には全33業種中16業種が上昇、17業種が下落で拮抗した。非鉄金属や電気機器、情報通信などで一部銘柄が買われた一方、サービス株や電気ガス株は下落した。
個別では半導体関連株が相場を牽引し、アドバンテストが前日比1,400円高の33,450円、東京エレクトロンが970円高の54,080円と大幅高。市場全体の広がりには欠け、調整感が強まる局面が続くとの見方が示された。