米株安を受けて日経平均は一時500円超安となり、8日前場寄り付きで続落して始まった。東京市場では海外資金の売りが先行し、日経平均は6万9500円台へ水準を下げた。
8日前場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は続落して始まり、前日比で約500円安の水準へ下落した。米株安が重荷となり、海外投資家による株価指数先物や主力銘柄への売りが日経平均を押し下げた。TOPIXも続落している。夜間の米市場の動向が引き続き影響する情勢だ。日経平均は6万9500円台前半で推移した局面もあった。
米7日の主要株価指数はそろって下落し、米長期金利が一時24年ぶりの水準へ上昇した。景気の先行き不透明感や相対的な割高感を背景に売りが広がり、相場全体の軟化を促した。翌日も米国市場の動向次第で東京市場の展開に影響が及ぶ可能性がある。AI・半導体関連銘柄を中心に売りが観測された。
東京市場の銘柄別動向として、TDKやフジクラが下落。インペックス(INPEX)や住友鉱山(Sumitomo Metal Mining)など資源関連株も安い場面があった。一方でファーストリテイリング(Fast Retailing)やリクルートが上昇したほか、キオクシアホールディングス(Kioxia Holdings)も高い値を付けた。