日本企業も存在感！これが日米｢光電融合｣関連16銘柄だ

AIインフラの需要拡大を受け、ハイパースケーラーの設備投資はサーバー以外のネットワーク機器にも振り向けられている。米大手 Alphabetは2026年4～6月期決算説明会で技術インフラ投資のうち6割がサーバー、4割をデータセンターとネットワーク機器に支出したと述べている。

光電融合は光信号を用いてデータの伝送を高速化し、電力消費と熱問題の制約を超える技術として注目を集めている。実用化の一例として半導体パッケージ内部で光と電気信号を相互変換するCPO（Co-Packaged Optics）手法が挙げられ、将来的にはCPUやGPU間のデータ通信にも光技術が適用される計画がある。

米国の半導体大手としてエヌビディアやブロードコムなどが光電融合領域へ参入しており、日米の関連銘柄16銘柄が注目対象としてリストアップされている。これによりAIインフラ・ネットワーク構築の新たな投資主戦場として光の役割が重要視されている。