日経平均が6日連続の下落の後に反発

日本株市場は前週の急落を受けて投資家の買い戻しが見られたものの、米国の中間選挙を控える慎重姿勢が強く、日経平均の上げ幅は限定的だった。日中の動きとしては、日経平均が前日比1.75%高の65,550.68円で推移し、週間では全体として0.8%の下落が見込まれている。

日本国内の代表的な銘柄では東京エレクトロンが2.12%、キオクシアが3.34%上昇し、ソフトバンクグループも1.3%高だった。半導体関連のアドバンテストは0.64%上昇で損失を回復した。

ベイカレント・ホールディングスは資金活用方針を発表後に17.25%の急騰を記録し、日経平均を牽引した。銀行株では三菱UFJフィナンシャル・グループとみずほフィナンシャル・グループがそれぞれ1.64%、1.71%上げ、相場を支えた。

日経平均が6日連続の下落の後に反発した背景として、週内の決算発表や米国中間選挙の行方を巡る市場参加者の慎重姿勢が挙げられる。

東京証券取引所プライム市場では取引される1,500銘柄のうち83%が上昇、13%が下落、2%が横ばいで推移した。