米中間選挙を背景に米ドルの買い方針が見直される動きが続く。長期金利の転換と株価動向が影響要因として指摘され、今後は株価の反応が焦点になる見通しだ。
CFTCの統計によると、非米ドル主要5通貨のポジションは10月中旬に米ドル買い越しが拡大したが、その後2週連続で縮小した。これにより米ドル買いの見直しが進んだと読める。
長期金利は9月に上昇を加速したものの、10月初めに一巡して以降は低下に転じ、米国と他国の金利差も拡大から縮小へ転じた。金利差の動きが米ドルの優位性に影響したと見られる。
株価の下落（株安）が長期金利の低下を招く要因となり、債券価格の上昇と長期金利の低下を通じて米ドル買いの優位性が縮小する流れが生じた。これが「株安→長期金利低下→金利差縮小」という連鎖を形成した可能性がある。
10月以降の金融市場の変化として、株価動向が今後の米ドル需給の焦点になると整理される。米中間選挙の影響もこの株価反応次第であると見込まれる。