今週に向け金相場は米中間選挙と雇用統計の結果次第で方向感を探る展開。AI関連決算や米イラン情勢も値動きの要因として注目される。
先週の金相場は米ドル建てで3,996ドルから3,875ドルへ下落し、週間で約3.0%安となった。円建てでは円安進行により2.6%安と値下がりの程度は鈍化した。終盤には3,900ドルを割り込み、長期の安値圏へ再び落ち込んだ。
背景には中東外交の動向と、大手IT企業の決算を巡る市場の動揺がある。ドル金利は小幅に低下し、ドル指数は横ばい。先行して金は一時4,080ドル付近まで回復する場面もあったが、AI関連株の売り再燃や原油再上昇で下げが再開した。
需給面では金ETFの流出は一服し、先物市場は投機筋のロング整理が続いた。SPDRゴールド・シェアの資金流入は週を通じてほぼ均衡、CME金先物のロングは減少傾向で買い越しは縮小した。
今週は米中間選挙と雇用統計、AI関連決算と米イラン情勢が相場を左右するとみられる。上値は4,100ドル、下値は3,800ドルを意識するレンジ感が示され、AAPLやPLTR、AMDの決算動向次第で金の動きに影響が出る可能性がある。