日経平均は前場を67,000円前後のもみ合いで終え、後場も67000円を挟んだ動きが続く見通し。米株動向と原油高の影響の中、個別銘柄の物色が継続する見込み。
日経平均は前場を69.96円高の67040.18円で終え、出来高概算は11億8884万株だった。米市場の動向を背景に上値が重い展開となったが、寄り付き後は下値の堅さを維持し、東エレクやリクルートHDなどの銘柄買いが指数を支えた。
日経は寄付きで66994.05円と開始し、後場も67000円を挟んだ狭いレンジでもみ合いを継続。原油先物の動意と米長期金利の上昇を背景に投資家心理は慎重となった一方、個別銘柄の決算を手掛かりとした物色が継続した。
個別では東エレク、リクルートHD、アドバンテス、TDK、キオクシアHD、ファナック、エムスリー、信越化、イビデン、スクリン、セコム、味の素、浜ゴム、任天堂、太陽誘電などが上昇。一方、ファーストリテ、豊田通商、京セラ、ソフトバンクG、レーザーテック、大塚HD、ニトリHD、ダイキン、住友鉱、ブリヂストン、バンナムHD、エプソン、ディスコ、HOYA、ホンダなどが下落。
今後は後場も67000円を挟んだもみ合いが想定され、原油高の継続と米長期金利の動向が市場全体を左右する可能性がある。一方、半導体株の買いは根強く、決算を手掛かりとした個別物色が相場を支えるとの見方もある。