15日の東京株式市場で日経平均は3日続落となり、終値は6万3484円10銭。前日安からソフトバンクグループが急反発した一方、金融政策会合を控え様子見ムードが広がった。
15日の東京株式市場で日経平均株価は3営業日続落し、終値は前日比8円89銭安の6万3484円10銭となった。TOPIXは4037.16で取引を終え、市場は米国の半導体株安を受けた流れを引き継いだ。前日発表の要因に対して投資家は積極的な売買を控え、金融政策会合を控える中で慎重な動きとなった。
午前の取引では日経平均が前日比589円37銭高の6万4082円36銭で推移し、寄り付き直後は上昇基調だった。ソフトバンクグループが前日に大幅安だった反動から買い戻され、一時は上昇幅が200円を超えた。
ソフトバンクグループは前日に10%超下落していた反動から一時7%強上昇する場面があり、キオクシアや村田製作所も反発した。AI・半導体関連株は前日の売りの流れから自律反発狙いの買いが優勢となった。
午後に入ると原油価格と金利の上昇が重しとなり再び日経平均は下落。米連邦準備制度理事会（FOMC）と日銀会合を前に様子見ムードが強まり、AI・半導体株の調整が一巡するとの見方もある一方、下値をソフトバンクグループの急反発が支える場面もみられた。