今週は米金利動向と日銀の利上げ観測が絡み、ドル円は一時160円台へ接近する場面があった。週後半は米雇用統計を控え、円高圧力と介入観測が交錯したまま推移した。
31日からの週は、米金融政策のタカ派姿勢と中東情勢の緊張がドル高要因として働き、ドル円は一時160円台へ上昇したが、日米金利差の影響を受けて大きな円高には至らなかった。東京市場では日銀利上げ観測が高まり、ドル円は159.73円付近まで下落し、クロス円も安定感を欠く展開となった。
2日には中東リスクによる有事のドル高でドル円が160.39円まで上昇。午後には国内金利急騰と日銀利上げ観測で円買いが優勢となり、159円台へ急反落した。欧米市場ではドル買いが続く一方、介入観測の高まりでクロス円は全面安となった。
3日には日銀委員の利上げ示唆とGPIFの国内債投資拡大観測が円買いを決定的に強め、ドル円は157円台へ急落。NY市場ではウォラー発言を背景にドル高一服感が広がる中、円全面高へ振れる場面もみられ、ユーロ円・ポンド円は大幅安を記録した。
4日には再びドル円の調整局面が入り、東京市場で156円台前半へ反発。米雇用統計を睨みつつ、NY時間の動向次第で再び波乱含みの展開が想定される。雇用統計発表後のドル相場次第で、円高ヘッジ需要と介入観測の動向が今後の焦点となる。