米ドル/円は方向感を探る展開となり、今週は日米の政策イベントが重なる中、154円台後半へ上昇後に下落しており、振れ幅の大きい相場が続く見通しとなっている。
11日のニューヨーク市場ではドル・円は154円48銭まで上昇した後、153円24銭まで反落し、153円73銭で引けた。米8月CPIの伸びが加速して利上げ確率が高まり、ドル買いが進んだ後、ミシガン大消費者信頼感指数の速報値の低下と原油価格の继续下落でドル買いが一時後退した。
その後、サウジアラビアのエネルギー省が複数攻撃を受けた影響で東西パイプラインを閉鎖する方針を発表し、原油価格の動きが下支えとなってドル買いが再開。市場では日米両国の金融政策イベントが今週控えており、日銀の植田総裁会見で連続利上げ示唆の有無が焦点となる見通しだ。
市場関係者の間ではGPIFの資産配分見直し観測が円買い材料としてくすぶっており、152円の重要サポートを割り込めば147円までの下落が想定されるとの声もある。一方で日米金利差を巡る綱引きが続く中、振れ幅の大きい神経質な相場が継続する見通しだ。
この状況下で今後の動向には注視が必要で、日米の政策動向とエネルギー市場の変動が為替の方向性に影響を及ぼす可能性がある。