中東情勢を巡る3社の株主総会を取材し、日本郵船は丁寧な説明で評価された一方、LIXILとENEOSホールディングスには経営陣への厳しい質問が相次いだ。株主は航路の影響や代替ルート、コスト動向、株主優待の魅力など具体的な点を問う場面があった。
日本郵船はホルムズ海峡の封鎖影響について、4月以降の燃料費高騰と中東向け貨物減少が逆風と予想されるものの、代替ルートを確保して影響は限定的と説明した。社長の曽我貴也氏は、業績は今期増収減益を見込むが、業績上ブレ時には増配余地があると語った。質疑では回答が長くなる場面があったが、説明のわかりやすさと丁寧な対話姿勢に株主から感謝の声があった。
LIXILの総会はオンライン形式で実施され、株主との対面機会が減る点が指摘された。回答としては、株主が平等に出席できる機会を提供していると説明された。今後の施策としては、物流の代替ルートの拡充と地域完結型生産体制の強化、資材価格高騰の吸収を複数回の値上げで対応する方針が示された。中国市場での高級ブランド「グローエ」拡大に注力するとのコメントもあった。
ENEOSホールディングスの総会では、不祥事続きにも関わらず「ゼロ回答」で株主の怒りが高まる場面があり、内部通報制度の機能や原油価格の見通しなど複数の質問が相次いだ。経営陣の謝罪や説明を求める声に対しては「個別事案には答えられない」との回答が繰り返された。総会配信の遅延対応の改善や今後の対応方針についても問われた。